1on1ミーティング導入企業7社の事例【ヤフー・楽天・テモナなど有名企業の事例を紹介】

近年急速に普及しつつある1on1ミーティングですが、比較的新しい施策であるため、導入を検討しつつも「具体的にどのように実施すればよいのか分からない」「効果的な運用方法が見えない」といった声も多く聞こえてきます。

そこで本記事では、1on1ミーティングの導入によって大きな効果を得た代表的な企業8社の事例を詳しく紹介します。ヤフーや楽天、パナソニックといった大手企業から、テモナやDeNAといった成長企業まで、様々な規模・業態の企業における実践例を通じて、効果的な1on1ミーティングの進め方やポイントを解説していきます。

また、1on1ミーティングの基本的な概念から、導入時の注意点、活用できるツールまで幅広く取り上げており、これから導入を検討している企業の方にも、すでに実施している企業の方にも参考になる内容となっています。

各企業の成功事例から学べる具体的なノウハウと、実践的なアドバイスが満載ですので、ぜひ最後までお読みください。

1on1ミーティングとは？

1on1ミーティングとは、「部下と上司が一対一で面談を行う」という人事制度です。

面談の時間は、従業員１人につき３０分ほど、頻度は週一回ほどに設定されることが標準的です。
アメリカのシリコンバレーで導入されはじめてから全世界に広がり、現在では日本企業においても広く活用されるようになってきました。

1on1ミーティングに関する2つのデータ

1on1ミーティングについて、企業の導入状況や社員の印象をデータで見ていきましょう。

約7割企業が1on1ミーティングを導入している

近年の調査によると、日本企業における1on1ミーティングの導入率は70％を超えています。
この数字は年々増加傾向にあり、働き方改革やリモートワークの普及に伴い、さらなる導入拡大が予想されています。

また、従業員規模別で見た日本企業の1on1導入率も明らかになっており、中小企業や大手企業といった規模に関わらず、1on1が導入されています。

このように、1on1ミーティングは多くの企業で効果的なマネジメントツールとして認識され、着実に普及が進んでいます。

管理職ばかり満足している1on1ミーティング？

上記の通り、近年多くの企業が1on1ミーティングを導入しています。

しかし、実際に1on1ミーティングを受けている従業員は、1on1に対してどのような印象を持っているのでしょうか？

独自のガイドブックを作成するなど、1on1ミーティングに力を注いでいる企業の社内アンケートでは、従業員の90％以上が日常的に実施している1on1ミーティングを「非常に有効」だと感じているという結果が出ました。

その一方で、1on1ミーティングの満足度調査では、管理職と一般社員の間で大きな差が見られます。
ある調査によると、管理職の満足度が65％を超えているのに対し、一般社員の満足度は45％程度にとどまっているというデータがあります。

これは、現場と管理職のギャップが生まれてしまっていることに他なりません。
この満足度の差が生じる主な理由として、1on1ミーティングの目的や意義が部下に十分に伝わっていないことや、上司の1on1のスキル・経験不足などが考えられます。

このように、1on1ミーティングはただ導入するだけではうまくいかないことが多く、ポイントを押さえながら実施する必要があります。

1on1ミーティングのポイントについては後ほど詳しく解説しますので、ぜひ最後まで目を通してみてください。

1on1ミーティング導入企業5社の事例

では、1on1ミーティングを導入することで、どのような効果を得られるのでしょうか？
ここでは、1on1ミーティング導入に成功した、実際の企業の事例を紹介します。

ヤフー株式会社：才能と情熱を解き放つ

ヤフー株式会社は2012年に1on1ミーティングを導入しました。

導入背景として、ヤフー株式会社が得意としていたPC市場においては依然として優位性を確立していたものの、スマートフォン市場の急成長により事業環境が大きく変化しようとしていました。

この状況下で人材流出のリスクに直面したヤフーは、「才能と情熱を解き放つ」という新しいコンセプトを掲げ、人材開発を重視する経営方針へと舵を切りました。

それまでのヤフーではメールやチャットでのやり取りが中心で、対面でのコミュニケーションが不足していました。
この課題を解決するために1on1ミーティングを導入し、さらに、週1回30分という時間でメンバーの成長に焦点を当て、必ず次のアクションを決めて終わるという明確なルールが設定されました。

また、ヤフーの1on1ミーティングは4つの要素で構成されています。
まず「コーチング」において、上司が答えを示すのではなくメンバーの考えを引き出すことに注力し、次に「ティーチング」では、業務に必要な具体的なスキルや知識を教えます。
さらに「フィードバック」では、メンバーの行動とその結果について事実ベースで伝え、最後に「学びの確認」で、経験から得た気づきを次のアクションにつなげていきます。

この取り組みによって、メンバーの自己開示が進み、個人の強みを活かしたチーム編成が可能になるという大きな変化が生まれました。
また、日常的なコミュニケーションが活性化され、業務における混乱やトラブルが減少しました。

特筆すべきは、この取り組みが「コルブの経験学習」という考え方に基づいていることです。
経験から学んでそれを次の行動に活かすというサイクルを、1on1ミーティングを通じて高速で回すことで、組織全体の成長を促進したのです。

結果として、ヤフーは単なる業務効率の向上だけでなく、メンバーのエンゲージメント向上や、イノベーションを生み出しやすい組織風土の醸成にも成功しました。
この事例は、1on1ミーティングが組織変革の有効なツールとなりうることを十分に示していると言えます。

楽天グループ株式会社：お互いが学び続ける学習する組織へ

1on1ミーティングの成功事例として、楽天グループの取り組みを紹介します。

楽天グループでは2017年から1on1ミーティングを全社的に導入し、管理職は直属の部下全員に対して30分のミーティングを毎週または隔週で実施しています。これは楽天本体約6000人の就業時間のうち、毎週5000時間以上を1on1に費やすという大規模な取り組みです。

この取り組みを成功に導くため、楽天は経営層約70名に対して外部のビジネスコーチによるトレーニングを実施しました。トレーニングでは、1on1の基礎知識の習得から実践的なコーチングまでを体系的に学び、さらに社内に1on1を浸透させるためのフォローアップ体制も整備しました。

楽天データマーケティングの取締役である榊原氏は、1on1の本質について「上司が何かを言う場ではなく、質問して部下に考えてもらう場」であると説明します。

特に重要なのは、部下の価値観を深く理解し、その価値観に沿った形で組織をデザインすることで、パフォーマンスを最大化でさせるという点です。

実際の効果として、部下との深い対話を通じて相互理解が進み、多様な価値観を持つメンバーの力を最大限引き出せるようになったという声が上がっています。
また、グローバル企業でもある楽天グループは、英語でのトレーニングにも対応したため、外国人社員も含めた組織全体でのコミュニケーション向上においても効果を実感できたといいます。　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
楽天グループにおける事例の画期的な点は、単なる面談の実施にとどまらず経営・管理職層へ徹底的なトレーニングを施し、組織全体での継続的な実践を可能にした点にあります。

コネクティッドソリューションズ社：1on1によって企業風土を改革

パナソニック コネクティッドソリューションズ社における1on1ミーティングの取り組みについて紹介します。

同社では、2017年から全社的な1on1ミーティングを導入し、約1000名の管理職を対象にトレーニングを実施しました。

この取り組みの特徴は、管理職一人ひとりに対して丁寧なフォローアップを行い、実践的なスキルの定着を図った点にあります。

導入の背景として、同社では社員の成長支援やミドルマネジメント層のリーダーシップ強化が急務となっていました。そこで、1on1ミーティングを通じて上司と部下のコミュニケーションを活性化させることを目指しました。

トレーニングプログラムは3段階で構成され、まず基礎編で1on1の本質的な理解を深め、実践編で実際のスキルを磨き、最後にフォローアップ研修で定着を図るという流れで進められました。
特に実践編では、ロールプレイングを通じて具体的な対話の手法を学び、現場で即実践できるスキルの習得に重点を置きました。

人事部門の担当者によると、トレーニング後の変化として、管理職が部下の話をじっくりと聴けるようになり、対話の質が向上したことが挙げられます。

また、部下からも「上司との距離が近くなった」「自分の考えを整理する機会が増えた」といったポジティブな声が多く寄せられるようになりました。

特筆すべき成果として、若手社員の成長スピードが加速したことが挙げられます。1on1ミーティングを通じて、上司が適切なタイミングでフィードバックを行い、部下の成長をサポートできるようになったためです。さらに、部門を超えた横のつながりも強化され、組織全体の活性化にもつながっています。

現在では、1on1ミーティングは同社の企業文化として定着し、毎週または隔週で30分程度の対話が継続的に行われています。
このように1on1ミーティングを習慣化し継続して取り組むことで、社員の成長支援だけでなくマネジメント層の育成にも非常に効果的であると言えます。

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株式会社テモナ：1年で離職率が20％から0％に低下

2017年4月に東証マザーズに上場した株式会社テモナでは、1on1ミーティングの導入により、若手社員の定着率向上に大きな成果を上げています。

特筆すべきは、導入前に20％だった離職率が、導入後わずか1年で0％にまで改善したことです。

背景として、同社では、業務過多の状況や精神的ストレスの負荷などによってカスタマーサポートチームの離職率が高くなっているという課題を抱えていました。そこで、離職率低下を目的として1on1ミーティングを導入しました。

1on1ミーティングは、「チームの良い点」「チームの課題」「課題はどうやったら改善できるか」という3つのテーマに沿って実施されました。

その結果、コミュニケーションがうまく行われていないという課題が発見され、解決策として朝・夕のコミュニケーション時間の拡大と各メンバーの考えていることを話す「ぶっちゃけ会」を定期的に開催することになりました。

その結果、たった1年で離職率を20％から0％に低下させることに成功しました。また、副次的な効果として一人ひとりの課題解決力や生産性の向上も見られました。

株式会社ディー・エヌ・エー:新入社員の育成と配属先決定

株式会社ディー・エヌ・エーは、ソーシャルネットワーキングサービスやモバイルゲーム事業などを展開し、プロスポーツチームを保有することでも広く知られている企業です。

同社では、入社直後の研修段階から1on1ミーティング導入しており、新入社員の育成や配属先決定に1on1を活かしています。

同社の1on1ミーティングに特徴的なのは、管理職側よりも近い距離でサポートができるように、研修期間中に先輩社員がメンターとしてローテーションでつき、このメンター・メンティー間で1on1を行う点でしょう。

メンターは新入社員の強みや悩み・目標などを理解した上で研修中のサポートをし、各新入社員に最も適した配属先を決定します。
更に1on1ミーティングの記録を残しておくことで、配属先でも継続して実施する1on1でデータを継続できるという良さがあります。

このように納得感のある人事差配や、悩みを相談できる環境を提供することにより、業務へのモチベーションアップや離職率の低下を実現しました。

特に新卒者は、仕事に対する不安や悩みを抱えやすく、心や体の健康を崩して早期離職してしまうことがあり、実際に大卒新卒者の約3人に1人が3年以内に離職しているというデータがあります。
新卒者の離職は企業にとって大きな損失となってしまうため、1on1ミーティングなどによって離職防止に努めることは大切です。

コチームが支援した成功事例2選

弊社は、「コチーム」というマネージャーの負荷を下げながら、効果的な1on1を実現するツールをご提供させていただいております。

ここからは、実際にご支援させていただいた企業様の成功事例について、解説していきたいと思います。

株式会社ソニー・デジタルエンタテイメント・サービス：1on1の導入でチームの売上が200％増加

株式会社ソニー・デジタルエンタテイメント・サービス様は、IPを活用した企業・自治体のマーケティングやブランディング、デジタルキャンペーンやプロモーション支援事業を行っている企業です。

導入前の課題としては、全体的に属人的な業務となっており、それぞれのメンバーの動きが把握しづらくなっていたというものがありました。また、メンバーへのマネジメントや指導法も上司ごとに異なるという状態でした。

そんな中、コチームにお声がけいただき、1on1ミーティングを導入いただいたところ、上記のような「チームの売り上げが上がった」「マネジメントの工数が下がった」「メンバーからの相談件数も増えた」といった効果を実感いただけました。

コチームを使っている中で最もよかったことは、コチームに機能として搭載されている「性格診断」と「性格診断ごとのコミュニケーション方法」とのことでした。

「この人はこういう性格のタイプの人」「この人にはこまめに褒めよう」など、システムからアドバイスをもらえることで、第三者視点から最適なマネジメント・育成方法がわかったことが非常によかったというお声をいただきました。

このように、人に応じたコミュニケーションをアシストするような「AIアシスト機能」も搭載されておりますので、効果的な1on1を実施し、成果を上げられた事例の1つです。

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【部下の特性ごとの接し方やソーシャルスタイルについてさらに知りたい方へ】
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株式会社Merone：1on1の時間を半減し、売上向上も実現

株式会社Merone様は、女性の自立支援事業を中心に、特にママさん向けのスクール事業を展開している企業様です。

導入前の課題としては、会社メンバーに目標の落とし込みやMVV浸透ができておらず、働く目的やモチベーションにバラツキがあったというものでした。

また、1on1の実施にもアジェンダの準備などにも時間がかかっていたという課題もありました。

そこで、ご一緒にMerone様専用の1on1のアジェンダテンプレートを作成することからプロジェクトを開始いたしました。

アジェンダテンプレートには、「業務に関すること（不安や悩み）」「バリューに関すること」「目標に関すること」など10個ほどのアジェンダを1つのテンプレートにまとめました。

コチームには全ての1on1にアジェンダのテンプレートを自動で反映する「テンプレートアジェンダ機能」を活用いただき、1on1の準備時間が削減され、話す内容のヌケモレも防止されることで、メンバーの目標への納得感やMVVの浸透にも効果があり、結果として売上の向上に繋がったとお話しいただきました。

このように、1on1の負荷がかかりがちな上司側の負担を削減しつつ、効果的な1on1を実施することで成果を上げた事例の1つです。

1on1ミーティングを導入する際の注意点

1on1を実施するにあたって、さまざまな意識すべきポイントや注意点があります。
ここでは1on1ミーティングを導入する際の注意点を解説します。

定期的に実施する

1on1ミーティングの効果を最大限に引き出すためには、定期的な実施が不可欠です。

実施頻度は、週1回から月1回程度が理想ですが、重要なのは組織や個人の状況に応じて適切な間隔を設定しましょう。

新入社員や異動直後の社員に対しては週1回、経験豊富な社員に対しては月1回というように、柔軟に調整することが推奨されます。

また、実施時間も30分程度を確保し、カレンダーに定期的な予定として組み込むようにしましょう。

特にリモートワークが増加している現在では、オンラインでの実施も含めて、確実に1on1ミーティングの時間を確保する工夫が必要です。

さらに、実施後は必ず次回の日程を確認し、その場で双方のスケジュールを調整しておくことで、継続的な実施が可能となります。

1on1ミーティングを定期的に実施することにより、信頼関係の構築や課題の早期発見といった1on1のメリットを最大限引き出すことができます。

心理的安全性を確保する

1on1ミーティングを効果的に機能させるためには、部下が安心して本音を話せる環境、すなわち心理的安全性の確保が極めて重要です。

上司の一方的な指示や評価の場となってしまうと、部下の真の課題や悩みが表面化せず、せっかくの忌憚のないコミュニケーションの場が形骸化してしまう恐れがあります。

また、心理的安全性を確保するためのポイントとして最も重要な要素が、「傾聴の姿勢」であると言えるでしょう。
上司は部下の発言を最後まで遮ることなく聞き、共感的な理解を示すことが大切です。
また、部下の発言に対して即座に判断や評価を下すのではなく、まずは受け止めて理解を深めることを心がけましょう。

次に重要なのが「質問力」です。
「なぜそう考えたのか」「どうしたいと思っているのか」といったオープンクエスチョンを投げかけることで、部下の考えや話したい内容を引き出していきましょう。
ただし、尋問のような質問は避け、対話を通じて共に考えていく姿勢を示すことが重要です。

さらに、ミーティングの場所や時間帯にも配慮が必要です。
周囲に会話が聞こえない個室を使用したり、リラックスできる環境を選んだりすることで、より率直な対話が可能となります。

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自主性を重んじる

1on1ミーティングでは、部下の自主性を尊重することが成功の鍵となります。

上司が一方的に解決策を提示したり指示を出したりするばかりでは、部下が「指示待ち人間」になってしまう恐れがあります。
そこで、1on1ミーティングを通して、部下自身が自発的に考えて行動するプロセスを経験させることが重要です。

具体的なアプローチとして、まず「アジェンダの設定」から部下の主体性を引き出します。
ミーティングで話し合いたいテーマや課題を部下自身が事前に考えて提案する仕組みを作りましょう。
これにより、部下が自身のキャリアや業務について主体的に考える習慣が身につきます。

また、課題解決においても、上司が即座に答えを示すのではなく、「どのような選択肢があると思うか」「それぞれのメリット・デメリットは何か」といった問いかけを通じて、部下自身の思考を促しましょう。
この過程で、問題解決能力やクリティカルシンキングが養われていきます。

目標設定においても、部下の意向を十分に反映させることが大切です。
組織の目標と個人の目標をすり合わせながら、部下自身が達成したいと思える目標を設定することで、モチベーションの向上につながります。
また、設定した目標に対するアクションプランについても、部下自身が立案するよう促しましょう。
上司はあくまでアドバイザーとして支援しつつ、最終的な判断と実行は部下に委ねることで、自立性を養うことに繋がります。

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まとめ

1on1ミーティングは、現代の組織マネジメントにおいて欠かせないコミュニケーションツールとして定着しつつあります。
本記事で紹介した5社の事例からも分かるように、適切に実施することで組織と個人の双方に大きな価値をもたらすことができます。

ヤフーの「才能と情熱を解き放つ」アプローチ、楽天の「学習する組織」としての取り組み、パナソニックの「企業風土改革」、テモナの「離職率改善」、DeNAの「新入社員育成」など、各社がそれぞれの課題に応じて1on1ミーティングを効果的に活用しています。

1on1ミーティングの導入は、組織の規模や業態に関わらず、多くの企業で効果を発揮する可能性を秘めています。
本記事で紹介した事例やポイントを参考に、自社に適した形での導入・運用を検討してみてはいかがでしょうか。