社員一人一人の帰属意識は会社を機能させていくために必要不可欠な要素です。
しかし、リモートワークの導入により、社員の会社への帰属意識を醸成するのはますます困難になりました。
帰属意識を持った社員は会社への愛着が強いため、組織に定着しやすく、組織のために行動する人になります。
ここでは帰属意識の意味やメリット、また会社への帰属意識を高める方法について解説します。
目次
帰属意識とは
帰属意識とは「ある集団に自分が属している、その集団の一員であるという意識」です。
ここで言う集団は、国、企業、家族、コミュニティなどさまざまなものがありえます。
強い帰属意識は、その集団への愛着や忠誠心につながります。
帰属意識とエンゲージメントの違い
そもそも、エンゲージメントとは人事の中では「組織に対する社員の貢献意欲」を指して使用されます。
混同されがちですが、会社にとって帰属意識の高い人材は、必然的に会社を守ろう、会社に貢献しようと考えるため、自然とエンゲージメントが高い社員となります。
つまり、帰属意識が高まれば社員のエンゲージメントも向上するのです。
会社への帰属意識が高いメリット
会社への帰属意識が高いことのメリットはなんなのでしょう。
- 離職率の低下
- 生産性の向上
- 会社全体の一体感
ここではこの3つのメリットを解説します。
離職率の低下
帰属意識の高い社員は、会社への献身性が高く会社への愛着もあるため、会社を離職しづらくなります。
こういった人材が会社にとどまり続けてくれることで、会社としても新しい人材に繰り返し同じ教育をする時間やコストの手間が省けます。
生産性の向上
帰属意識が高い社員は働くことへのモチベーションが高く、会社のためにできることは何かを考えて動くようになります。
このように「自分ごと」で考え、自発的に動ける社員がいるチームは、高い生産性を持ったチームとなるでしょう。
会社全体の一体感
帰属意識を持った社員が多い会社は、社員の定着率が上がるだけでなく、そのおかげで会社全体の一体感が生まれます。
会社という一つの集団に対しての帰属意識が高い社員同士、仲間意識が生まれ、社員同士の連携の良さにつながります。
一体感の強い会社は部署内外問わずチームワークも円滑になるため、生産性の高い会社となるでしょう。
会社への帰属意識が低いデメリット
会社への帰属意識が低いとどんなデメリットがあるのでしょうか。
- 離職率の向上
- 生産性の低下
- コミュニケーションの停滞
ここでは、この3つのデメリットをご紹介します。
離職率の増加
帰属意識が低いことは離職率に直結します。
会社への忠誠心や信頼がなくなってしまうと、社員はそこで働く意味を見出せなくなります。
その会社でする仕事にやりがいを感じなくなった社員は別の会社を探すなどして、会社をやめてしまう可能性が高いです。
生産性の低下
帰属意識が低いと、生産性が下がります。
これは社員の会社への意識や忠誠心が薄くなり、そこで働くモチベーションやエンゲージメントが低下するからです。
仕事に対して受け身になってしまった社員はチームの足を引っ張ってしまうかもしれません。
コミュニケーションの停滞
帰属意識が低い会社では、社内のコミュニケーションが停滞します。
また、逆に、コロナ感染拡大の影響などででテレワークが続くと尚更、何気ないコミュニケーションが減少します。
会社のために働いている実感が必然的に薄くなってしまい、それが原因で会社への帰属意識が低下してしまうケースもあります。
帰属意識とコミュニケーション量は表裏一体の関係と言えます。
帰属意識を高めるには
帰属意識を高めるためには何をすれば良いのでしょうか。
- 会社の方針を明確にする
- 活発にコミュニケーションを取る
- 職場環境を整備する
ここではこの3つの方法をご紹介します。
会社の方針を明確にする
会社の方針が不透明だとなんのために働いているか不明瞭になり、社員の帰属意識は向上しません。
会社の方針、目標を定期的に社員に共有することで、その目標に向かって社員が一丸となって働くことができます。
活発なコミュニケーションを取る
コミュニケーションは帰属意識を向上させるうえで欠かせません。
また社内の人間関係を向上させ円滑にすることで会社への愛着もわき、働く上でのモチベーションアップにもつながります。
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職場環境を整備する
会社への帰属意識を高めてもらうためには、まず会社が社員のことを第一に考えている姿勢を打ち出すのが近道です。
そのため、社員が働きやすい制度を導入したり、充実した福利厚生を考えるなど、社員が会社に対して愛着の持てるような職場環境を作りましょう。
帰属意識を高める具体的な施策
社員の帰属意識を高めてもらうために会社は具体的に何をすれば良いのでしょうか。
- 社内調査
- 表彰制度
- 社内広報の充実
ここでは3つの具体的な施策をご紹介します。
社内調査
まずは自社の社員がどの程度会社に愛着を持っているのか、理想とする数値に比べて実際のデータはどれくらいなのかを知る必要があります。
こういったアンケートや調査を何回も行うことで、社員の帰属意識だけでなく、具体的な課題や傾向などが明らかになっていきますから、必ず定期的に行うようにしましょう。
表彰制度
貢献した社員や成果を出した社員を表彰する表彰制度は会社への帰属意識を高めます。
また、表彰制度は会社が求める人材をわかりやすく社員に示すことができるため、社員も明確な目標に向かって頑張ることができます。
社内広報の充実
社内のプレスやブログなどで、会社の理念、制度などを随時社員に共有できる仕組みを作りましょう。
これはインナーブランディングと言って、社員の自発的な行動を促進し、会社の中の帰属意識を高めることに効果的です。
まとめ
近年では働き方も多様化し、集団で終身雇用が当たり前だった昔と比べて、より「個」を重視した働き方へと変化しています。
特にテレワークで仕事を続けていると、社員の会社への帰属意識を維持するのはますます難しくなってきています。
会社に対して熱意を持って働いてくれる社員を育成するために、社員の帰属意識を見直しませんか？
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