ISO9001が求めるスキルマップ（力量管理表）とは？定義や対応方法を解説！

品質管理の国際規格であるISO9001は、教育機関や、製造、建設、IT、サービスなどの幅広い業界で導入事例があります。

取得にあたって求められるのが、業務に適した「力量」を有する人材の配置です。「力量」とは、知識や技能、経験を適用して意図した結果を出す能力を指します。組織の中にはたくさんの業務があるため、それぞれの従業員に専門性が求められています。よって、一人ひとりが必要な「力量」を備えることで、マネジメントの効率化や品質向上が見込めるのです。

この力量の可視化と管理に利用されているのが「スキルマップ（力量管理表・力量評価表）」。従業員のスキルを表に可視化したものです。多くの現場で、人材育成や要員計画に役立てられています。

このように、ISO9001取得にあたって重要な役割を果たす力量管理やスキルマップですが、「ISO9001で求められる力量って？」「スキルマップをつくった後、どのように力量管理に役立てればいいの？」といったお悩みのある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、ISOが求める力量の定義や、力量管理とスキルマップの関係、スキルマップの作成方法や形骸化を防止するコツをご案内します。効果のある力量・品質管理を模索している方は、ぜひ最後までチェックしてください。

ISO9001の「力量」とは？

「力量（りきりょう）」とは、作業をするうえで必要な知識やスキル、資格、経験などのことです。

ISOでの「力量」の定義は、「意図した結果を達成するために、知識や技能を使いこなす力」。知識を持っているだけではなく、実際の現場でうまく使って成果を出すことが求められるのです。

例えば、それぞれの業務に対する力量の例としては、下記のようなものがあります。

• 機械設計：製品知識、設計理論、製図スキル、CADの操作能力
• ホテルスタッフ：接客マナー、語学力、コミュニケーション能力
• ITエンジニア：プログラミング言語の理解、設計力、協働力、ニーズ対応力

そして、品質管理の企画であるISO9001においては、これら力量の管理が必要とされます。

力量管理の対象は正社員だけでなく、契約社員、派遣社員、パートやアルバイトなど組織で働くすべての人です。網羅的に管理を行うことで従業員のパフォーマンスが標準化し、品質が安定します。結果として、顧客満足の得られる製品やサービスを提供することができます。

力量の管理は会社の成長や品質の向上、ひいては外部からの信頼獲得につながる、とても大切なポイントです。だからこそ、ISO9001で求められていると言えます。

ISO9001（品質マネジメントシステム）とは？

「実はまだISOが何かよく分かっていない」という方もいるかもしれません。ここでは、ISOやISO9001の概要をご紹介します。

ISOとは「International Organization for Standardization（国際標準化機構）」の略称で、国際規格を策定する非政府組織です。目的は、製品やサービスの効率、安全性、品質を向上させること。2015年5月時点では174か国が加盟しています。

「ISO14001（環境マネジメントシステム）」や「ISO45001（労働安全衛生マネジメントシステム）」、「ISO27001（情報セキュリティマネジメントシステム）」など様々な種類があり、各種に要求事項が定められています。

今回取り上げるISO9001は「品質マネジメントシステム(Quality Management System)」の要求事項を持つ規格です。

戦後、国際貿易が拡大する時代に、貿易相手国間での品質管理基準をそろえる必要が出て生まれました。現在に至るまで、製造業や建設業、ホテル等のサービス業、教育機関、ITなどの分野で取得されています。

取得は、規格に則った品質マネジメントシステムを運用し、第三者審査を通過することで可能です。ISO9001で自社の品質が安定していることを証明し、顧客の信頼を獲得しましょう。

なお、ISOは国際規格であるため要求事項の原文は英語です。日本品質保証機構（JQA: Japan Quality Assurance Organization）等の機関が翻訳しています。よって、日本語の文書の正しい名称はJISQ9001（Japanese Industrial Standards 9001）とされています。

参考：ISO公式サイト

ISO9001におけるスキルマップ（力量管理表）の必要性とは？

ISO9001の取得にあたっては、スキルマップ（力量管理表）が広く活用されています。ISO9001ではどのような力量が要求されるのか、そして、なぜそれを満たすためにスキルマップが有効なのかを解説していきます。

ISO9001要求事項における「力量」

ISOの規格にはそれぞれ要求事項があり、ISO9001の要求事項の中の「7.2力量」には、以下のように規定されています。

7.2　力量

組織は次の事項を行わなければならない。
1.品質マネジメントシステムのパフォーマンス及び有効性に影響を与える業務をその管理下で行う人(又は人々)に必要な力量を明確にする。
2.適切な教育、訓練又は経験に基づいて、それらの人々が力量を揃えていることを確実にする。
3.該当する場合には、必ず、必要な力量を身につけるための処置をとり、とった処置の有効性を評価する。
4.力量の証拠として、適切な文書化した情報を保持する。
注記：適用される処置には、例えば、現在雇用している人々に対する、教育訓練の提供、指導の実施、配置転換の実施などがあり、また、力量を備えた人々の雇用、そうした人々との契約締結などもあり得る。

これらの要求は、業務遂行に必要な力量を確保することが目的です。内容を順序立てるとこのようになります。

業務遂行に必要な力量（＝スキル項目）の明確化
　　　　　↓
個々の従業員が必要な力量を持っているかを判断する
　　　　　↓
力量が不足している場合、教育や訓練による人材育成または採用などの取り組みをする（＝スキルギャップを埋める）
　　　　　↓
力量管理の取り組みを文書化して保存
　　　　　↓
文書の確認やヒアリング等の内部監査を行い、進行状況や力量管理の有効性を評価する。教育・訓練などについてPDCAサイクルを回し、適宜是正措置をとる

大まかな要求事項は上記の通りです。この後より具体的な流れを解説していくため、イメージができていない方もご安心ください。

---

「今まで受けた研修で1番良かった！」「マネジメントの新しい考え方を得れた！」など大好評1on1研修の第1回目の資料を無料公開中！！
>>1on1研修第1回『マネジメントと1on1って何ですか？』はこちらから無料ダウンロード

力量を管理するにあたってスキルマップが有効

ISO9001の要求事項を満たす手段として最適なツールが「スキルマップ（力量管理表）」です。取得を目指す場合、強く導入をおすすめします。

スキルマップ（力量管理表）とは、業務で必要なスキルを洗い出し、各従業員がどのスキルをどの程度習熟しているか（スキルレベル）を一覧表として可視化したものです。企業によっては「能力マップ」「技能マップ」「力量表」「力量管理表」などの呼び方があり、海外では「スキルマトリックス（Skills Matrix）」と称されています。

導入目的は、必要な力量と現状の従業員の力量のギャップを明らかにして、効果的かつ効率的な人材育成・人員配置を推進すること。

より詳しくは、以下のようなメリットが期待できます。

• 必要なスキルを一覧で可視化することで、業務の標準化ができる
• 個々の業務に必要なスキルを備えた従業員を配置することで、業務の効率化ができる
• スキルの一元管理によって、組織内で不足している、または将来的に不足するスキルが明らかになり、教育・訓練計画の立案や採用活動に役立つ
• 公平な人事評価が可能になる。また、従業員が自分のスキルを客観視できる。結果としてモチベーションが上がり、セルフマネジメントが促進される

つまり、必要なスキルと従業員のスキルのギャップを記録した客観的データが、教育・育成計画、モチベーション向上に役立ち、スキルアップが促進されるということです。

ここで、先ほど整理したISO9001の要求事項を再掲します。

業務遂行に必要な力量（＝スキル項目）の明確化
　　　　　↓
個々の従業員が必要な力量を持っているかを判断する
　　　　　↓
力量が不足している場合、教育や訓練による人材育成または採用などの取り組みをする（＝スキルギャップを埋める）
　　　　　↓
力量管理の取り組みを文書化して保存
　　　　　↓
文書の確認やヒアリング等の内部監査を行い、力量管理の有効性を評価しする。教育・訓練などについてPDCAサイクルを回し、適宜是正措置をとる

スキルマップの機能とISO9001の力量に関する要求事項が共通することを、ご理解いただけたでしょうか。

例えば、飲食店でスキルマップを活用する事例を考えてみましょう。

必要な調理スキルをスキルマップで洗い出した後、指導により調理者のスキルを標準化すると、いつでも同じ味を提供することができます。また、一部の従業員に、効率的に皿を運ぶプレートスタッキングの技術が不足していることが明らかになったとします。その後、指導を行い改善すると、提供スピードを上げることができます。こうした改善のプロセスを繰り返すことで、サービスの質が安定し、客の満足度が向上するのです。さらには、指導の前後のスキルを記録しておけば、指導が有効であったかどうかも判断できるでしょう。

このような取り組みが、ISO9001の取得につながるのです。

以上のように、スキルマップは「力量」に関する要求事項を満たすにあたり、大きな役割を果たします。

スキルマップ（力量管理表）の作成方法

ここからは以下の6つの手順に分けて、スキルマップ（力量管理表）の作り方をご紹介します。

• ステップ1：スキルマップを作成する目的や対象職種を決める
• ステップ2：必要なスキル（力量）を洗い出す
• ステップ3：スキルの評価基準と分類を決める
• ステップ4：スキルの評価方法と評価者を決める
• ステップ5：スキルマップを作成する
• ステップ6：運用を開始し、定期的に見直す

ステップ1：スキルマップを作成する目的や対象職種を決める

効果的なスキルマップを作成するには、まず最初に目的を明確にすることが不可欠です。これにより、必要なスキルの選定やレベルの分類、運用方針の設定が可能になります。

具体例としては「マネージャーのスキルギャップを特定して教育プランを立てる」「新入社員のスキルを可視化し効果的な研修を行う」などが考えられるでしょう。

ここでは「ISO9001の取得」そのものをスキルマップ作成の目的にしないよう気を付けましょう。ISO9001を取得する目的は、品質を担保し顧客の信頼を得ることです。よって、品質を向上させるためには誰のどのようなスキルギャップを埋めればよいかを考え、具体的な目的を定める必要があります。

このように、スキルマップを作成する対象が何を達成すればよいのかという理想像を明らかにしていき、スキルマップ作成の方向性を決めましょう。

ステップ2：必要なスキル（力量）を洗い出す

目的が明確になったら、スキルマップで管理すべきスキルを洗い出します。業務内容ごとに異なるため、実際の工程に則して項目を立てましょう。

例えば、製造業であれば「生産管理」「設備保全」「物流管理」などがあります。

ただし、単純に洗い出したスキルだけをもとにスキルマップを作成するのは、非常に危険です。なぜなら、スキルマップの目的は人材育成であり、単にスキルをリスト化することではないからです。このまま進めてしまうと、どのスキルが成果に直結しているのかが不明確なままになり、効果の出ないスキルマップになる恐れがあります。

また、要素が多すぎると「どのスキルを優先して身につければ良いのか」が分かりにくくなるため、あれもこれもとスキル項目を増やしすぎてはいけません。

そこで重要なのが、ハイパフォーマー（効率的に高い実績を上げている従業員）が、各業務フローでどのような行動を実施しているのかを分析すること。ヒアリングやアンケート調査、現場での業務観察を行い、業務の進め方や工夫、どのようなスキルがどの場面で発揮されているかを確認します。そして、成果を出すためにインパクトが大きいスキルを、項目として設定していきましょう。

上記のように、社内の成功事例を分析して重要度の高いスキルを洗い出すことで、効果的なスキルマップが作成できます。大変な作業ではありますが、一つ一つ丁寧に行うことが大切です。

ステップ3：スキルの評価基準と分類を決める

続いて、洗い出したスキルの評価基準と分類を決めていきます。

評価基準を設定する際は、誰が見ても一定の評価をできるような客観性と、習熟度に応じた段階性を持たせるのがポイントです。評価者の主観が入り込まないよう、できるだけ定義を明確にしていきましょう。

段階性を持たせる際の視点として考えられるのは、「サポートを必要とするか」「他者を指導できるか」です。厚生労働省が無料公開している「職業能力評価シート（スキルマップ）」では、下記の分類がされています。

〇	一人でできている／下位者に教えることができるレベルを含む
△	ほぼ一人でできている／一部、上位者・周囲の助けが必要なレベル
×	できていない／常に上位者・周囲の助けが必要なレベル

上記の例は3段階評価ですが、2段階評価、3段階評価、4段階評価…と、それぞれにメリット・デメリットがあるため、よく考えて選びましょう。詳しくは、下記の、スキルマップの評価基準に特化した解説記事をご覧ください。

さらに、スキル項目が多いときは、関連するスキルごとに分類をすると運用しやすくなります。例えばエンジニア業の場合は、以下のような分類が考えられます。

◆テキスト制作
「企画・構成」「執筆・編集」「デザイン・レイアウト」

◆音声データ制作
「企画・プロット作成」「台本作成」「収録・編集」

◆ユーティリティデザイン
「ユーザビリティテスト」「インターフェースデザイン」「アクセシビリティ対応」

また、スキルマップ自体を「初級編」「中級編」「上級編」といった階層に分けて作成すると、次に目指すべきレベルが分かりやすくなるでしょう。先ほども例に挙げた厚生労働省の「職業能力評価シート（スキルマップ）」では、レベル1～レベル4までのレベル分けがされています。

ここまで、スキルの評価基準の明確化、スキル項目の分類、スキルマップ自体の階層分けについて解説してきました。階層分けした個々のスキルマップのなかにスキル項目のグループがあり、そのスキル項目それぞれの達成状況を基準に沿って評価するイメージです。こうした整理をすることで、客観性があり入力も容易なスキルマップとなります。

なお、厚生労働省の「職業能力評価シート（スキルマップ）」無料テンプレートは、マニュアルやキャリアマップなどの資料とともに、こちらからダウンロードできます。必要な知識や基準などの細かい例が記載されているため、スキルマップ作成の参考になるでしょう。テンプレートの利用を考えていない方にも、下記のリンクから参照することをおすすめします。

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/ability_skill/syokunou/0000093584.html

ステップ4：スキルの評価方法と評価者を決める

評価基準と分類を定めた後は、評価方法と評価者を決定します。評価の透明性を確保する上で大切なステップです。

基本的に、到達状態の評価は半期または期末において行われることが多くなっています。新入社員が対象のスキルマップであれば新人研修の前後など、目的や状況に合わせたスパンで評価をしましょう。

また、評価者は、上司による評価、同僚による評価、自己評価、部下による評価など様々な選択肢がありますが、一般的には上司の場合が多いです。業務やスキル要件を把握していること、客観性と統一性を保ちやすいことなどが理由に上がります。

一方で近年は、複数の視点を組み合わせた360度評価などの新たな手法をとる企業が増えています。評価基準と同様、目的や状況に合わせて判断することが大切です。

手間を加味しながら、スキルマップの目的に合わせた評価方法を設定しましょう。

ステップ5：スキルマップを作成する

最後に、これまでの手順を踏まえてシートを作成します。スキルと従業員を一覧で把握できるようにしましょう。Excelやドキュメント作成ツールを使用することが一般的ですが、クラウドサービスケースに登録するケースもあります。

また、運用を開始する前に、チーム単位でのテスト運用をすることがおすすめです。修正対応の負担を減らすことができます。

その後は、テスト運用の結果を踏まえて社内説明会を実施すると良いでしょう。目的やルール、よくある質問をまとめたマニュアルを共有することで、スムーズな運用開始へと向かえます。双方向のコミュニケーションをする機会として活用すると意見を吸い上げやすくなり、認識違いを未然に防ぐことができるでしょう。

ステップ6：運用を開始し、定期的に見直す

本格的に運用を開始した後は、フィードバックを踏まえた定期的な見直しが重要となります。そもそもスキルマップは、個人や組織の成長、業務の変化に合わせて更新していくものだからです。

加えて、競争力を維持するためには、技術、市場、社会情勢の変化に合わせていくことも求められます。改善すべき点が蓄積する前に発見し、解決していくことで、現場が活用しやすいスキルマップにしていきましょう。

ただし、注意点として、頻繁な変更は従業員に混乱を与える可能性があります。見直し時期をあらかじめ定め、適切なタイミングでアップデートを行うことが大切です。

スキルマップを教育・訓練につなげることが重要

スキルマップの最終目的は「従業員の育成」です。従業員の育成を通じて、品質の安定化やトラブルの防止、業務の効率化ができます。ISO9001の取得のためにも、スキルマップを活用して「教育訓練」を実践していきましょう。

ここからは「教育訓練」の内容や計画方法、有効性の評価の仕方などの基礎的情報をご案内します。

ISO9001では力量を身につけるため「教育訓練」の実施が求められている

先述のように、ISO9001では、力量の管理が必須となっています。スキルマップによって必要な力量を明確化し、従業員がそれらを持っているか判断した後に必要なのが、スキルギャップを埋めるための教育訓練です。

では、教育訓練とは具体的にどのようなことが求められるのでしょうか。

教育訓練の実施においても、まずは目的を明確化することが大切です。その後、教育訓練のニーズを洗い出しましょう。

例えば新入社員の場合、「基礎的な業務知識・スキルの習得」という目的が考えられます。ここで、「メールのCCでの共有がなく上司がやり取りを把握できない」という問題がある場合、部署内での情報共有ルールを含めたメールのやり取りに関する基礎知識を、早急に教育する必要があります。

こうして目的とニーズが明らかになった後に行うのが、教育訓練計画を体系的に整理し、表にすることです。

記載内容は、目的、到達目標、対象者、内容、方法、実施スケジュール、習得の評価方法などが想定されます。教育訓練の形式としては、研修やOJT、eラーニング、チェックシートの活用、専門家による指導、資格取得支援などがあるでしょう。

そして、教育訓練の形骸化を防ぐためには、教育体制の継続的な整備も欠かせません。マニュアルを用意するなどして内容を標準化し、教育体制の整備を図りましょう。

このように、目的、ニーズをもとに計画や体制を整備することによって、ISO9001が求める教育訓練を実現できるのです。

教育訓練の有効性評価

ISO9001のポイントは、教育訓練だけでなく、その有効性の評価が求められることです。評価対象は、スキルアップが求められる受講者だけでなく、教育手法そのものに及びます。

有効性の評価方法としては、習熟度確認試験や講師による個別評価、受講後のレポート、実務での成果による評価などがあります。ここで重要なのは、方法そのものではなく、評価結果を改善に生かすことです。したがって、組織にとって実施しやすい方法を選ぶので問題ありません。

教育訓練の有効性が見られなかった場合は内容を変更し、PDCAサイクルを回していきましょう。

スキルマップ（力量管理表）に記録する

ISO9001では、力量の証拠としての記録管理も要求されています。これ対して広く作成されているのがスキルマップです。第三者監査での認証取り消しを招かないためにも、徹底して記録しましょう。

また、弊社は、1on1ミーティングを通してスキルマップの記録をすることを推奨しています。上司と部下が意識的に「どのスキルを獲得するか」を決め、日常業務で実践した内容を振り返ることで、スキル課題を具体的に把握しやすくなるためです。

弊社は1on1ミーティングに関する記事を多数公開しております。実施方法やコツを詳しく知りたい方は、まずはこちらの記事をご覧ください。

成果の出るスキルマップの作成・運用なら「コチーム」！

「コチーム」は、「スキルマネジメント（1on1×スキルマップ）」を運用できる国内唯一のツールです！スキルマネジメントを効果的に管理・運用するための各種機能を搭載しております。

• 会社ごとのオリジナルスキルマップを独自学習させたAIを用いて作成！
• 1on1機能とスキルマップ機能の連携で、スキルの習得を促進！
• スキルの獲得状況を一元管理！
• 1on1の省力化機能で現場管理職の負担を最小限に抑えて運用可能！

まとめ

この記事では、ISO9001の力量管理にスキルマップが役立つことや、スキルマップの作成方法、さらにはスキルマップを活かした教育訓練の立て方を解説していきました。

スキルマップは人材育成から人材配置、ISO9001への対応まで幅広く活用できるツールとなっています。ISO9001の取得を目指している方も、そうでない方も、有効活用して組織全体の生産性を向上させ、事業の成長を実現しましょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。スキルマップの作成・運用を検討されている方、またはお悩みの方は、ぜひ弊社サービスの『コチーム』をご活用ください。スキルマネジメントを成功させるための強力な支援ツールとして、お役に立てるはずです。 ご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。