オンライン商談ツールとは、移動時間ゼロで商談件数を増やし、録画機能で営業ノウハウを組織全体に展開できる営業特化型のシステムです。
本記事では、オンライン商談ツールの選び方から、BtoB・BtoC・無料ツールの20選、費用相場、導入事例まで徹底解説します。
出張費がかさむ、新人が育たない、遠方の顧客を取りこぼしているといった課題を抱える営業組織の方に向けて、自社に最適なツールを見つける方法をまとめました。
▼ この記事の内容
- Web会議ツールとの違い： 顧客側のアカウント登録やアプリインストールが不要（URLや番号入力のみ）で接続できる「低ハードル性」と、トークスクリプト表示や録画AI分析といった「営業特化機能」が最大の特徴です。
- 導入の4大メリット： ①移動時間・コストの削減、②商談件数の最大化、③トップセールスのノウハウ可視化、④営業エリアの全国拡大。これらにより、組織全体の生産性を劇的に高めます。
- 失敗しない選び方： 自社の課題（新人育成、件数増加など）を明確にし、接続方式（URL型かナンバー型か）やSFA/CRM連携の可否を基準に選びます。現場の使い勝手を無料トライアルで検証することが定着の鍵です。
目次
オンライン商談ツールとは
オンライン商談ツールとは、インターネットを通じて顧客と商談を行うための営業特化型システムです。
ZoomやGoogle Meetといった汎用Web会議ツールとは異なり、名刺交換機能やトークスクリプト表示、商談録画のAI分析といった営業向け機能が搭載されています。
オンライン商談ツールとWeb会議ツールの違い
最大の違いは、顧客側の負担と営業特化機能の有無です。Web会議ツールは参加者全員にアカウント登録やアプリインストールを求めるケースが多いのに対し、オンライン商談ツールはURLクリックや4桁の番号入力だけで接続できます。
例えば、製造業の顧客企業ではセキュリティポリシーで外部アプリのインストールが禁止されているケースがあります。そのような顧客に対しても、ブラウザだけで接続できるオンライン商談ツールなら問題なく商談を進められます。
また、Web会議ツールにはない営業特化機能が搭載されている点も大きな違いです。トークスクリプト表示機能は営業担当者だけに見える画面に話すべきポイントを表示するため、入社1年目の新人でもベテラン並みの安定した提案が可能になります。名刺交換機能では対面と同様に名刺情報を交換でき、顧客との関係構築に役立ちます。
オンライン商談ツールの主な機能
オンライン商談ツールには、営業活動を効率化し成約率を高めるための機能が多数搭載されています。
代表的なものは以下です。
- 画面共有
- 録画・録音
- トークスクリプト表示
- 名刺交換
- SFA/CRM連携
- AI分析機能
特に注目すべきは録画・録音機能とAI分析機能です。例えば、AI分析機能を搭載したツールでは、営業担当者が70%話していて顧客の発言が30%しかない、価格の話が出た後に沈黙が長いといった具体的なデータが得られます。
SFA/CRM連携機能も見逃せません。商談内容をSalesforceやHubSpotに自動反映できれば、月間10時間以上かかっていたデータ入力作業を削減できます。自社に必要な機能は、現在抱えている営業課題によって異なります。
オンライン商談ツール導入のメリット
オンライン商談ツールを導入すると、営業活動の効率化とコスト削減を同時に実現できます。主なメリットは以下の4つです。
- 移動時間と交通費を削減できる
- 商談件数を増やし営業効率を高められる
- 録画・録音でノウハウを可視化できる
- 遠方の顧客にもアプローチできる
移動時間と交通費を削減できる
対面営業では顧客先への往復移動に2〜4時間かかることが珍しくありません。オンライン商談では移動にかかるコストがゼロになり、削減した時間を商談準備や顧客フォローに充てられます。
例えば、全国に顧客を持つIT企業では、オンライン商談ツール導入後に年間の出張費を約60%削減できたという事例があります。営業担当者5人の組織で、1人あたり月10時間の移動時間を削減できれば、時給3,000円換算で月15万円分の効果が見込めます。
商談件数を増やし営業効率を高められる
対面営業では移動時間がボトルネックとなり、どれだけ効率的にスケジュールを組んでも1日3〜4件が限界です。オンライン商談では移動が不要なため、1日6〜8件以上の商談をこなすことも可能になります。
特に効果的なのは、アポイント獲得率の向上です。わざわざ来てもらうほどではないと断られていた顧客に対しても、オンラインで15分だけお時間いただけませんかと提案すれば、商談の機会を得やすくなります。
商談件数が1.5倍になれば、成約件数も比例して増える可能性があります。多くの商談をこなすことで営業担当者の経験値も短期間で高まり、成約率の向上にもつながります。
録画・録音でノウハウを可視化できる
対面営業では商談の様子を記録することが困難で、なぜあの人は売れるのかという疑問に感覚的な回答しか得られませんでした。オンライン商談ツールの録画機能を活用すれば、トップセールスの商談を組織全体で共有し、チーム全員のスキル底上げにつなげられます。
例えば、人材業界の企業では、成約した商談と失注した商談を比較分析することで、成約につながるトークパターンを特定しています。新人営業の教育においても、実際の商談を見せることで戦力化までの期間を従来の6ヶ月から3ヶ月に短縮した事例があります。
AI分析機能を搭載したツールでは、話速・発話割合・キーワード出現頻度を自動で解析し、改善ポイントを提示してくれます。マネージャーが部下の商談をすべて同席確認する時間がなくても、効率的にフィードバックできます。
遠方の顧客にもアプローチできる
対面営業では移動コストと時間を考慮すると、どうしても近隣エリアの顧客を優先しがちです。オンライン商談であれば、北海道から沖縄まで、さらには海外の顧客とも同じコストで商談できます。
例えば、地方に拠点を持つ企業でも、オンライン商談を活用すれば都市部の顧客に積極的にアプローチできます。ターゲット顧客が全国に散らばっているニッチな商材を扱う企業にとっても、効率的な営業手段となります。
営業エリアを全国に拡大できる点は、事業成長において大きな武器になります。既存顧客へのフォロー頻度も向上し、顧客満足度の向上につながります。
オンライン商談ツールの選び方
オンライン商談ツールは数多くの製品が存在し、それぞれ機能や価格、得意分野が異なります。有名だから、価格が安いからという理由だけで選ぶと、自社の課題解決につながらず、導入効果を実感できないまま終わってしまう可能性があります。選び方のポイントは以下の5つです。
- 自社の課題から必要な機能を見極める
- 接続方式の特徴を比較する
- セキュリティ・通信安定性を確認する
- 費用対効果を比較する
- 無料トライアルで操作性を検証する
自社の課題から必要な機能を見極める
ツール選定で最も大切なのは、自社の営業課題を明確にすることです。新人育成に課題があるのか、商談後のフォローに課題があるのか、それとも商談件数を増やしたいのか、課題によって必要な機能は大きく異なります。
例えば、新人営業の育成が課題であれば、トークスクリプト表示機能と録画機能は必須です。一方、ベテラン営業が多く育成は課題ではない組織であれば、これらの機能は優先度が低くなります。
多くの企業が陥りがちな失敗は、機能が多いツールを選べば間違いないという考え方です。実際には機能が多すぎると操作が複雑になり、現場に定着しないケースがあります。
接続方式の特徴を比較する
オンライン商談ツールの接続方式には、URL接続とナンバー接続の2種類があります。URL接続は事前にアポイントを取得している商談に適しており、顧客側の操作がクリックだけで済むため、ITに不慣れな顧客でもスムーズに参加できます。
ナンバー接続は電話営業からシームレスにオンライン商談へ移行したい場合に効果的です。例えば、保険業界では電話で話している最中に画面を見ながらご説明させてくださいと提案し、その場で接続できます。
両方の接続方式に対応しているツールもあります。自社の営業スタイルを振り返り、どちらの方式がメインになるかを考えた上で選定を進めることをおすすめします。
セキュリティ・通信安定性を確認する
オンライン商談では顧客の機密情報や契約内容を扱うため、セキュリティ対策は欠かせません。特にBtoB営業では、顧客企業のセキュリティポリシーが厳しいケースがあります。
例えば、金融機関や医療機関といったセキュリティ要件が厳しい業界の顧客と商談する場合は、ISO/IEC 27001認証取得済みのツールを選ぶと安心です。通信安定性については、国内にサーバーを持つツールの方が安定しやすい傾向があります。
導入前のトライアル期間中に、実際の通信品質を確認することがポイントです。自社のインターネット環境で問題なく動作するか、複数回テストしてから導入を決めることをおすすめします。
費用対効果を比較する
オンライン商談ツールの費用は月額数千円から数十万円まで幅広くあります。費用対効果を正しく判断するためには、ツール導入によって削減できるコストと増加する売上を試算することが鍵となります。
例えば、営業担当者5人が月額5万円のツールを導入し、1人あたり月10時間の移動時間を削減できるとします。時給換算で1人3,000円とすると月15万円分の時間削減効果があり、ツール費用5万円を差し引いても月10万円の効果が見込めます。
無料版や低価格プランから始めて効果を確認し、段階的に上位プランに移行する方法もおすすめです。複数のツールから見積もりを取得し、同じ条件で比較することで、費用対効果の高いツールを見つけられます。
無料トライアルで操作性を検証する
カタログやWebサイトの情報だけでは、実際の使い勝手は判断できません。現場の営業担当者が直感的に操作できるかどうかが、導入後の定着率を大きく左右します。
トライアル期間中は、社内メンバーを顧客役にして模擬商談を行うことをおすすめします。接続のスムーズさ、画面共有の操作性、音声・映像の品質を確認してみることが重要です。
2〜3種類のツールを並行してトライアルすることで、それぞれの長所・短所が明確になります。最終的に使うのは現場の営業担当者ですから、現場の声を反映した選定を心がけましょう。
オンライン商談ツールの費用相場
オンライン商談ツールの費用は、機能の充実度や課金方式によって大きく異なります。月額費用だけでなく、初期費用やオプション費用も含めた総コストで比較することがポイントです。
初期費用と月額プランの目安
| 項目 | 安め | 高め |
|---|---|---|
| 初期費用 | 無料〜10万円 | 30〜50万円 |
| 月額（ユーザー課金） | 3,000円/人 | 30,000円/人 |
| 月額（ルーム課金） | 30,000円/室 | 100,000円/室 |
初期費用が高いツールは導入時のサポートが手厚い傾向があり、初期費用無料のツールは自社で設定や研修を行う必要があることが多いです。年間契約を選ぶと月額換算で10〜20%程度安くなるケースが多いため、長期利用が確定している場合は年払いを検討するとよいでしょう。
見積もりを取る際は、自社の営業担当者数と想定商談件数を伝えることをおすすめします。SFA連携がオプション費用になっている、録画保存容量に上限があるといった隠れたコストがないか確認することも欠かせません。
無料版と有料版の違い
無料版は基本的なビデオ通話や画面共有機能が使えますが、営業活動に役立つ高度な機能は制限されているケースがほとんどです。録画・録音機能やAI分析機能、SFA連携といった機能は、有料版でないと使えないことが多いです。
例えば、商談件数が月5件程度の小規模な営業チームであれば、無料版でも十分なケースがあります。一方、月20件以上の商談をこなす組織であれば、有料版の録画機能やAI分析機能を活用した方が費用対効果は高くなります。
汎用Web会議ツールの無料版を商談に活用する方法もあります。専用ツールほどの機能はありませんが、追加コストなしで始められるメリットがあります。
ユーザー課金とルーム課金の違い
ユーザー課金は利用するアカウント数に応じた課金で、少人数組織では費用を抑えやすいです。ルーム課金は同時に接続できる商談ルーム数に応じた課金で、営業担当者が多い組織ではコストメリットがあります。
例えば、営業担当者が5人で1人あたり月額10,000円のユーザー課金ツールを使う場合、月額50,000円になります。一方、ルーム課金で月額40,000円のツールなら、5人で共有しても費用は40,000円です。
ただし、ルーム課金の場合は同時に商談できる数に制限があります。営業担当者5人が同じ時間帯に商談したい場合、1ルーム契約では1人しか使えないため、商談スケジュールの調整が必要になります。
オンライン商談ツールおすすめ20選
ここからは、おすすめのオンライン商談ツール20選を紹介します。BtoB向け、BtoC向け、無料・低価格で始められるツールの3カテゴリに分類し、それぞれの特徴を解説します。
BtoB向けツール
BtoB向けのオンライン商談ツールは、法人営業に特化した機能を搭載しています。商談の録画・分析、SFA/CRM連携、トークスクリプト表示といった営業組織の生産性向上に直結する機能が充実しています。
商談に特化したオンライン接続ツールで手軽に始めたい
顧客側の負担を最小限に抑え、URLや番号入力だけで接続できる商談特化型ツールは、オンライン商談を手軽に始めたい企業に最適です。トークスクリプト表示や名刺交換機能といった営業活動に必要な機能が標準搭載されています。
- bellFace（ベルフェイス）
- B-Room（ブルーム）
- meet in（ミートイン）
bellFace（ベルフェイス）
bellFaceは、株式会社ベルフェイスが提供する電話を使ったオンライン商談システムです。国内シェアトップクラスの実績を持ち、金融機関や保険業界といったセキュリティを重視する業界での導入が進んでいます。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はナンバー接続に対応している点で、電話で顧客と会話しながら4桁の番号を伝えるだけで画面共有を開始できます。顧客側はアプリのインストールやアカウント登録が不要で、ITに不慣れな顧客でも安心して接続できます。トークスクリプト機能は営業担当者だけに表示される画面に話すべきポイントを映し出すため、新人でも安定した商談が可能になります。
【主な機能】
画面共有、名刺交換、トークスクリプト表示、共有メモ、録画・録音、ISO/IEC 27001取得のセキュリティ対応
【料金】
ルーム課金制、詳細は要問い合わせ
【ウェブサイト】
B-Room（ブルーム）
B-Roomは、株式会社Bloom Actが提供する高品質な音声・映像が特徴のオンライン商談システムです。URL接続とナンバー接続の両方に対応しており、顧客の状況に応じて柔軟に接続方式を選べます。
【特徴・コンセプト】
独自の通信技術によりクリアな音声と安定した映像を実現しており、商談中に音声が途切れるストレスを軽減できます。自動リマインド機能は商談前日や当日に顧客へ自動でリマインドメールを送信するため、無断キャンセルを防ぐ効果があります。営業担当者が多い組織では、ユーザー課金のツールと比較して費用を抑えられる可能性があります。
【主な機能】
URL接続・ナンバー接続両対応、名刺交換機能、トークスクリプト、資料の事前送付、録画・録音、自動リマインド
【料金】
ルーム課金制、1ルーム月額35,000円から
【ウェブサイト】
https://www.broom-online.jp/character/
meet in（ミートイン）
meet inは、株式会社meet inが提供するシンプルで使いやすいオンライン商談ツールです。顧客側のアプリインストールやアカウント登録が不要で、URLをクリックするだけで商談に参加できます。
【特徴・コンセプト】
契約書捺印機能を搭載しており、商談中にそのまま契約手続きを進められる点が魅力です。クラウドサインといった電子契約サービスと連携しなくても、meet in単体で契約締結まで完結できます。月額定額制で同時接続数無制限のプランもあるため、営業担当者が多い組織でもコストを予測しやすいです。
【主な機能】
画面共有、資料共有、チャット、録画、名刺交換、契約書捺印機能
【料金】
月額定額制、同時接続数無制限プランあり
【ウェブサイト】
AIで商談を分析しトーク改善・育成に活かしたい
商談の録画データをAIが自動で分析し、話速・発話割合・キーワード出現頻度を可視化するツールは、営業組織の育成やトーク改善に効果的です。マネージャーが全商談に同席できなくても、効率的にフィードバックできます。
- amptalk（アンプトーク）
- ACES Meet（エーシーズミート）
- JamRoll（ジャムロール）
amptalk（アンプトーク）
amptalkは、amptalk株式会社が提供する商談自動化ツールです。Zoom、Microsoft Teams、Google MeetといったWeb会議ツールと連携し、商談内容を自動で記録・分析します。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はSFA/CRMへの自動入力機能で、商談後に手作業で入力していたSalesforceやHubSpotへの情報登録を自動化できます。例えば、月間100件の商談を行う組織では、データ入力だけで月20時間以上かかっていた作業を大幅に削減できます。話者分離機能により、営業担当者が70%話していて顧客の発言が30%しかないといったデータも可視化されます。
【主な機能】
自動文字起こし、話者分離、AI解析、SFA自動入力、Salesforce・HubSpot連携
【料金】
初期費用＋月額費用（ID数課金）、詳細は要問い合わせ
【ウェブサイト】
ACES Meet（エーシーズミート）
ACES Meetは、株式会社ACESが提供するAI商談解析ツールです。シンプルな操作性が特徴で、初めてセールスイネーブルメントツールを導入する企業に適しています。
【特徴・コンセプト】
商談の文字起こしと要約を自動で行い、60分の商談でも重要なポイントを数分で把握できるサマリーを生成します。キーワード検索機能では、競合というキーワードで検索すれば、競合の話題が出た場面にジャンプできます。複雑な設定や高度な分析機能は必要なく、まずは商談の録画・振り返りから始めたいという企業に向いています。
【主な機能】
自動文字起こし、AI要約機能、キーワード検索、クラウド一元管理、Zoom・Teams・Meet対応
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
JamRoll（ジャムロール）
JamRollは、ナレッジワーク社（合併前：株式会社Poetics Intelligence）が提供する商談解析ツールです。商談中の重要ポイントをAIが自動でピックアップする機能が特徴で、長い商談録画を全部見ている時間がないというマネージャーの課題を解決します。
【特徴・コンセプト】
顧客が懸念を示した場面、価格交渉の場面、次のアクションを決めた場面を自動で抽出し、短時間で商談の要点を把握できます。トーク改善提案機能では、この場面ではもう少し深掘りした質問をするとよいといった具体的なアドバイスが得られます。SFA/CRM連携機能も搭載しており、マネージャーが部下の商談をすべて同席確認する時間がなくても効率的にフィードバックできます。
【主な機能】
重要ポイント自動抽出、トーク改善提案、SFA/CRM連携、Zoom・Teams・Meet対応
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
https://jamroll.poetics-ai.com/
電話営業のトークをAI解析して成約率を上げたい
インサイドセールスやテレアポといった電話営業を主体とする組織には、通話内容をAIで解析し、話し方を定量的に分析できるツールが効果的です。トップセールスと成績が伸び悩む担当者の違いを数値で把握できます。
- MiiTel（ミーテル）
MiiTel（ミーテル）
MiiTelは、株式会社RevCommが提供する音声解析AI電話サービスです。IP電話、文字起こし、音声解析が一つで完結し、電話営業やインサイドセールスの可視化に強みを持ちます。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴は話し方を定量的に分析できる点で、話す速度、発話割合、被せ回数、ラリー回数、抑揚を数値化します。例えば、トップセールスの話速が毎分300文字なのに対し、成績が伸び悩む担当者は毎分400文字で話していたといったデータが得られます。MiiTel for Zoomを利用すれば、Web会議の解析にも対応できます。
【主な機能】
IP電話機能、自動録音、AI文字起こし、音声解析、スコアリング、Salesforce・HubSpot連携
【料金】
1IDあたり月額5,980円（税抜）から
【ウェブサイト】
SFA/CRMと連携して営業プロセス全体を効率化したい
商談だけでなく、案件管理や顧客管理まで一気通貫で効率化したい企業には、SFA/CRM連携機能が充実したツールが適しています。商談データを自動入力することで、営業担当者の事務作業を削減しながら正確なデータ蓄積を実現できます。
- Mazrica Sales（マツリカセールス）
- Front Agent（フロントエージェント）
Mazrica Sales（マツリカセールス）
Mazrica Salesは、株式会社マツリカが提供するクラウド型SFA/CRMです。直感的に操作できるUIが特徴で、SFAを導入したが定着しないという課題を持つ企業から支持されています。
【特徴・コンセプト】
AIによる案件管理に強みを持ち、各案件の成約確率をAIが予測して、この案件は受注確度70%、この案件は停滞しているためフォローが必要といった情報が一目で分かります。カード形式のボードはTrelloのようなカンバン方式で、どの案件がどのフェーズにあるか一目瞭然です。オンライン商談ツールと組み合わせることで、商談から案件管理までを一気通貫で効率化できます。
【主な機能】
カード形式の案件管理、AI受注確度予測、アクション提案、Slack・Gmail・Sansan・Zoom・Teams連携
【料金】
スタータープラン月額27,500円（5ユーザー含む）から
【ウェブサイト】
https://product-senses.mazrica.com/
Front Agent（フロントエージェント）
Front Agentは、株式会社うるるが提供するオンライン商談ツールです。商談の録画・文字起こし機能に加え、SFA/CRMとの連携機能を搭載しており、商談データの活用を重視する企業に適しています。
【特徴・コンセプト】
オンライン商談機能とSFA連携を一体化している点が特徴で、商談から顧客管理までを一つのツールで完結できます。商談データをSFAに自動入力することで、営業担当者の事務作業を削減しながら、正確なデータ蓄積を実現します。複数のシステムを使い分ける手間を省きたい企業におすすめです。
【主な機能】
商談録画、自動文字起こし、AI商談分析、トークスクリプト、SFA/CRM連携
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
BtoC向けツール
BtoC向けのオンライン商談ツールは、個人顧客との商談に特化した機能を搭載しています。不動産、保険、金融、ブライダル、自動車といった高額商品や説明が必要な商材を扱う業界で多く活用されています。
オンラインで商談から契約まで完結したい
個人顧客との商談では、説明から契約手続きまでをオンラインで完結できるツールが効果的です。電子契約連携機能を搭載し、顧客の来店負担を軽減しながら成約率を高められます。
- ROOMS（ルームス）
- UnisonConnect（ユニゾンコネクト）
- LiveCall（ライブコール）
ROOMS（ルームス）
ROOMSは、株式会社Bloom Actが提供するBtoC向けオンライン商談ツールです。不動産、保険、金融、ブライダルといった業界で多く導入されており、個人顧客との商談に最適化された機能を備えています。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はスマートフォンからの接続のしやすさで、顧客はURLをクリックするだけで参加でき、アプリのインストールやアカウント登録は不要です。電子契約連携機能により、商談で説明した後、その場で契約手続きを進められます。例えば、不動産業界では後日来店して契約というステップが不要になり、顧客の手間を減らしながら成約率を高められます。
【主な機能】
画面共有、資料共有、録画、電子契約連携、アンケート機能、スマートフォン・タブレット最適化
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
UnisonConnect（ユニゾンコネクト）
UnisonConnectは、株式会社フューチャーショップが提供するオンライン接客・商談ツールです。ECサイトとの連携に強みを持ち、Webサイト上からワンクリックでオンライン商談を開始できます。
【特徴・コンセプト】
Webサイトを閲覧している顧客に対して、実店舗のスタッフがオンラインで接客できるため、ネットで見ているけど詳しい説明を聞きたいという顧客ニーズに応えられます。予約機能では土曜日の14時に相談したいといった顧客の希望に合わせて対応できます。アパレル、コスメ、家電、家具といった実店舗での接客が大切な業界で特に効果を発揮します。
【主な機能】
ワンクリック接続、商品説明、在庫確認、購入サポート、予約機能、PC・スマートフォン・タブレット対応
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
LiveCall（ライブコール）
LiveCallは、スピンシェル株式会社が提供するBtoC向けビデオ通話サービスです。顧客側のアプリインストール不要で、スマートフォンのブラウザからワンクリックで接続できます。
【特徴・コンセプト】
予約機能と通知機能が充実しており、顧客が都合の良い時間に商談を予約でき、予約時間が近づくとリマインド通知が届きます。Webサイトに予約フォームを設置し、いつでも相談できるという安心感を顧客に提供できます。不動産のオンライン内見、保険の相談、教育サービスの説明といった説明が必要な商材を扱う業界で幅広く活用されています。
【主な機能】
ビデオ通話、画面共有、予約機能、リマインド通知、録画
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
顧客からの問い合わせ・サポートをビデオで対応したい
電話だけでは解決が難しい問い合わせや、視覚的なサポートが必要なケースには、ビデオ通話機能を備えたカスタマーサポート向けツールが効果的です。言葉だけでは伝わらない内容を、画面共有や写真撮影機能で解決できます。
- ビデオトーク
- TapCall（タップコール）
- LINX Chat（リンクスチャット）
ビデオトーク
ビデオトークは、NTTドコモビジネスX（旧NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社）が提供するビデオ通話サービスです。SMSでURLを送信し、顧客がクリックするだけでビデオ通話を開始できます。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はSMSを使った簡単な接続方式で、電話番号さえ分かれば顧客にSMSでURLを送信できます。写真撮影機能では、通話中に顧客のスマートフォンカメラで撮影した画像を取得できます。例えば、保険の損害査定では顧客が事故現場や損傷箇所を撮影し、その場で査定担当者が確認できます。
【主な機能】
ビデオ通話、画面共有、録画、写真撮影機能、SMS経由でのURL送信
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
https://www.nttcoms.com/service/videotalk/
TapCall（タップコール）
TapCallは、株式会社NTTネクシアが提供するビデオ通話サービスです。WebサイトやアプリにTapCallのボタンを設置し、顧客がタップするだけでオペレーターとビデオ通話を開始できます。
【特徴・コンセプト】
コールセンターやカスタマーサポート部門での活用を想定しており、電話だけでは解決が難しい問い合わせに対してビデオ通話で視覚的なサポートを提供できます。キュー管理機能では製品Aの問い合わせは担当Aへといったルールを設定でき、効率的な対応体制を構築できます。言葉だけでは伝わらないという顧客のストレスを解消し、一度の対応で問題を解決できる確率を高められます。
【主な機能】
ワンタップ接続、ビデオ通話、画面共有、録画機能、キュー管理、レポート機能
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
LINX Chat（リンクスチャット）
LINX Chatは、株式会社ブリングアップが提供するビデオ接客ツールです。チャットからシームレスにビデオ通話へ移行でき、顧客の問い合わせ内容に応じて最適な対応方法を選択できます。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はテキスト・音声・ビデオの切り替えが自由にできる点で、まずはチャットで問い合わせ内容を確認し、必要に応じてビデオ通話に切り替えられます。ちょっとした質問はチャットで、詳しい説明が必要ならビデオでといった使い分けができます。ECサイトのカスタマーサポート、製品の使い方案内、オンライン接客といった顧客との接点を多様化したい企業におすすめです。
【主な機能】
チャット、音声通話、ビデオ通話、画面共有、Webサイトへのウィジェット設置
【料金】
要問い合わせ
【ウェブサイト】
無料・低価格で始められるツール
オンライン商談ツールの導入を検討しているが、まずはコストを抑えて試したいという企業には、無料版や低価格プランが用意されているツールがおすすめです。基本的な機能で効果を確認してから、本格的な有料版への移行を検討できます。
商談機能付きで無料から始めたい
名刺交換機能やトークスクリプト表示といった商談に特化した機能を無料で利用できるツールは、オンライン商談を試しに始めたい企業に最適です。有料版への移行前に、自社の営業スタイルに合うかどうかを検証できます。
- どこでもSHOWBY（ショウビー）
- Surfly（サーフリー）
どこでもSHOWBY（ショウビー）
どこでもSHOWBYは、株式会社かんざしが提供するオンライン商談ツールです。無料プランでも基本的な商談機能を利用でき、中小企業や個人事業主でも気軽に導入できます。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴は無料プランの充実度で、多くのツールでは無料プランに厳しい制限がありますが、どこでもSHOWBYは無料でも名刺交換機能やトークスクリプト表示といった商談に必要な機能を利用できます。URL接続とナンバー接続の両方に対応しており、電話営業からシームレスにオンライン商談へ移行できます。まずは費用をかけずにオンライン商談を試したいという企業にとって、最初の一歩として最適なツールです。
【主な機能】
画面共有、名刺交換、トークスクリプト、チャット、ファイル共有（有料プランで録画機能追加）
【料金】
無料プランあり、有料プランは要問い合わせ
【ウェブサイト】
https://www.and-kanzashi.co.jp/showby/
Surfly（サーフリー）
Surflyは、オランダ発のコブラウジングツールです。コブラウジングとは自社のWebサイトを顧客と一緒に閲覧しながら説明できる技術で、ECサイトでの商品説明や複雑なWebサービスの操作案内に適しています。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴はWebサイトを共同操作できる点で、単なる画面共有ではなく、顧客と一緒にWebページをスクロールしたりボタンをクリックしたりできます。マスキング機能ではクレジットカード番号やパスワードといった見せたくない情報を非表示にできます。金融機関でのオンラインバンキング操作案内やSaaSサービスのオンボーディングで活用されています。
【主な機能】
コブラウジング、入力フォーム支援、マスキング機能、録画機能
【料金】
14日間の無料トライアルあり、利用状況に応じたプラン（要問い合わせ）
【ウェブサイト】
汎用Web会議ツールで手軽に商談したい
すでに社内で利用しているWeb会議ツールを商談に活用すれば、追加コストなしでオンライン商談を始められます。商談特化の機能はありませんが、顧客も使い慣れているため接続がスムーズです。
- Zoom（ズーム）
- Google Meet（グーグルミート）
- Whereby（ウェアバイ）
Zoom（ズーム）
Zoomは、Zoomビデオコミュニケーションズが提供するWeb会議ツールです。世界中で最も利用されているビデオ会議プラットフォームの一つで、操作性の高さと通信の安定性に定評があります。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴は多くの人が使い慣れている点で、Zoomで商談しましょうと言えばほとんどの顧客がスムーズに参加できます。無料プランでは1対1のミーティングは無制限で、3人以上の場合は40分までとなります。名刺交換機能やトークスクリプト表示といった商談特化の機能はありませんが、追加コストなしで始められる点は大きなメリットです。
【主な機能】
ビデオ通話、画面共有、ローカル録画（有料プランでクラウド録画）、ブレイクアウトルーム（有料）
【料金】
無料プランあり、有料プランは月額2,125円/ユーザーから
【ウェブサイト】
Google Meet（グーグルミート）
Google Meetは、Google社が提供するWeb会議ツールです。Googleアカウントがあれば無料で利用でき、GoogleカレンダーやGmailとシームレスに連携できます。
【特徴・コンセプト】
Googleカレンダーで予定を作成すると自動でMeetのURLが発行され、Gmailから直接会議に参加することもできます。無料プランでは60分まで、最大100名が参加可能です。すでにGoogle Workspaceを導入している企業であれば、追加コストなしでGoogle Meetを商談に活用できます。
【主な機能】
ビデオ通話、画面共有、Googleカレンダー連携、Gmail連携、リアルタイム字幕（有料プランで録画機能追加）
【料金】
無料プランあり、Google Workspaceは月額680円/ユーザーから
【ウェブサイト】
Whereby（ウェアバイ）
Wherebyは、ノルウェー発のWeb会議ツールです。固定のURLを発行してそのリンクを共有するだけで会議を開始でき、顧客側のアカウント登録やアプリインストールが不要です。
【特徴・コンセプト】
最大の特徴は固定URLで繰り返し使える点で、一度URLを発行すれば同じURLで何度でも商談を開催できます。いつでもこのURLにアクセスしてくださいと顧客に伝えておけば、予約なしの相談にも対応できます。無料プランでは1ルーム、最大100名、45分までという制限がありますが、小規模な商談であれば十分に活用できます。
【主な機能】
ビデオ通話、画面共有、固定URL発行（有料プランで録画機能、カスタムURL追加）
【料金】
無料プランあり、有料プランは月額8.99ドルから
【ウェブサイト】
オンライン商談ツール導入の流れ
オンライン商談ツールを導入する際には、3つのフェーズを意識することが重要です。
- 導入前に社内で検討・選定する
- トライアルから本導入まで進める
- 定着させる運用体制をつくる
導入前に社内で検討・選定する
導入検討の最初のステップは、現状の営業課題を洗い出すことです。なんとなくオンライン商談を始めたいのではなく、移動時間を削減して商談件数を1.5倍に増やしたい、新人育成期間を6ヶ月から3ヶ月に短縮したいといった具体的な目的を明確にしましょう。
候補ツールの選定では3〜5種類に絞り込むことをおすすめします。あまり多くのツールを比較しようとすると、検討に時間がかかりすぎて導入が遅れてしまいます。
経営層への提案では、導入することで移動時間を年間500時間削減できる、商談件数が50%増加する見込みといった具体的な数値を示すと説得力が増します。本記事で紹介したツールの中から、自社の課題に合いそうなものをピックアップすることがおすすめです。
トライアルから本導入まで進める
候補ツールを絞り込んだら、無料トライアルで実際の操作性を検証します。カタログやWebサイトの情報だけでは分からない使い勝手を、実際に触って確認することが鍵となります。
トライアル期間中は、社内メンバーを顧客役にして模擬商談を行うことをおすすめします。接続のスムーズさ、画面共有の操作性、音声・映像の品質、サポートへの問い合わせ対応の質を確認することが重要です。
最終選定では、経営層やIT部門だけでなく、現場の営業担当者の意見を反映することが導入の鍵となります。実際に使うのは現場の担当者ですから、使いやすいと感じるツールを選ぶことが定着への近道です。
定着させる運用体制をつくる
オンライン商談ツールは導入しただけでは効果を発揮しません。多くの企業が陥りがちな失敗は、ツールを導入したことで満足してしまい、定着のための取り組みを怠ることです。
定着を促進するために、マニュアル整備、全営業担当者への操作研修、部署ごとの推進リーダー任命、活用状況のモニタリング、成功事例の共有、評価への反映といった取り組みが効果的です。例えば、オンライン商談で500万円の案件が決まった、遠方の顧客にアプローチできて新規受注につながったといった成果を社内で発信することで、現場の意識が変わります。
導入から3〜6ヶ月程度は定着期間として、継続的なフォローアップを行うことをおすすめします。この期間を乗り越えれば、オンライン商談が当たり前の営業スタイルとして定着していきます。
オンライン商談ツールを活用して成約率を高めるコツ
オンライン商談ツールを導入しても、使い方次第で成果は大きく変わります。対面営業とオンライン商談では顧客とのコミュニケーションの取り方が異なるため、オンラインならではの商談スキルを身につけることが成約率向上の鍵です。
事前準備と資料を最適化する
オンライン商談で成約率を高めるには、事前準備の質がポイントです。顧客企業のWebサイト、プレスリリース、業界ニュースを確認し、この顧客は何に困っているか、自社のサービスでどう解決できるかを整理しておきましょう。
対面で使っていた資料をそのままオンラインで使うと、文字が小さくて読みにくかったり、情報量が多すぎて要点が伝わらなかったりします。フォントサイズは24pt以上、1スライド1メッセージを心がけ、図やグラフを活用して視覚的に伝わる資料を準備すると良いでしょう。
商談30分前には接続テストを実施し、カメラ、マイク、通信環境を確認しておくことでトラブルを未然に防げます。顧客の電話番号を手元に控えておけば、万が一通信トラブルが発生しても迅速にフォローできます。
画面越しでも伝わるプレゼンを工夫する
オンライン商談では、対面と比べて非言語コミュニケーションが伝わりにくくなります。カメラのレンズを見て話すことで顧客と目が合っている感覚を与えられ、表情は普段より1.5倍オーバーに、話すスピードは対面より少し遅めを意識すると良いと言われています。
多くの営業担当者が陥りがちな失敗は、一方的に説明し続けてしまうことです。ここまでの内容で気になる点はございますか、御社の場合どのような活用イメージをお持ちですかといった質問を適切なタイミングで投げかけることで、顧客のニーズを深掘りしながら飽きさせない商談を進められます。
要点の後に2〜3秒の沈黙を入れることで、顧客が考える時間を確保できます。一方的な説明が続くと顧客の集中力は低下しますが、対話型の商談であれば最後まで関心を維持できます。
商談後のフォローで成約率を高める
商談で良い感触を得ても、その後のフォローが不十分だと、競合に流れてしまったり顧客の関心が薄れてしまったりします。オンライン商談では物理的な接点がないため、意識的にフォローしないと忘れられてしまうリスクがあります。
24時間以内、できれば当日中にお礼メールを送りましょう。このメールには商談で話した内容のサマリー、顧客の課題、提案の要点、次のアクションを明記します。
オンライン商談ツールの録画データを振り返り、自分のトークを客観的に評価することも効果的です。ここはもう少し深掘りすべきだった、この説明は長すぎたといった気づきを次回の商談に活かしましょう。
オンライン商談ツールのデメリットと対策
オンライン商談ツールには多くのメリットがありますが、デメリットや課題も存在します。導入前にデメリットを把握し、適切な対策を講じておくことで、導入後のトラブルを防ぎ効果を最大化できます。
通信環境による不安定さを解消する
オンライン商談の最大のデメリットは、通信環境によって映像や音声が不安定になることです。商談中に画面がフリーズしたり音声が途切れたりすると、顧客に不信感を与え商談の流れが中断してしまいます。
最も効果的な対策は有線LAN接続です。Wi-Fiは便利ですが電波状況によって通信速度が変動するため、有線LANであれば安定した通信が確保でき、映像や音声が途切れるリスクを大幅に軽減できます。
万が一通信トラブルが発生した場合に備えて、顧客の電話番号を手元に控える、モバイルWi-Fiを準備する、資料をPDFで事前送付するといったバックアップ手段を用意しておくことも欠かせません。トラブル発生時に慌てず冷静に対応できれば、顧客からの信頼を損なうことなく商談を進められます。
社内への定着と運用を軌道に乗せる
オンライン商談ツールを導入しても、現場の営業担当者に定着しないケースは少なくありません。定着しない原因として多いのは、導入の目的やメリットが現場に伝わっていないことです。
会社が導入しろと言っているから仕方なく使うという意識では、積極的な活用にはつながりません。成功事例の共有が特に効果的で、○○さんがオンライン商談で大型案件を受注した、遠方の顧客にアプローチできて新規開拓につながったといった具体的な成果を社内で発信することで、現場の意識が変わります。
経営層からのメッセージ発信、成功事例の表彰、評価への反映、定期的な振り返り会、推進リーダーの任命、成功パターンの標準化といった取り組みを継続的に行うことで、オンライン商談が当たり前の営業スタイルとして定着していきます。
オンライン商談ツールの導入事例
オンライン商談ツールを導入し、実際に成果を上げた企業の事例を紹介します。
三井住友銀行の事例
三井住友銀行は、ベルフェイス株式会社が提供するオンライン営業システム「bellFace」を導入し、個人顧客向けのオンライン面談を開始しました。資産運用や住宅ローンに関する相談を、時間や場所を選ばず受けられる無料サービスとして提供しています。
導入の背景には、顧客の利便性向上とDX推進があります。bellFaceはアプリのインストールやURL発行が不要で、電話とPC・スマートフォンを使って簡単に接続できるため、ITに不慣れな顧客でも快適に利用できます。
さらに同行は、Salesforceとの連携アプリ「bellFace for Salesforce」も活用し、顧客接点から顧客管理までシームレスなオンライン化を実現。bellFaceはセキュリティ国際規格ISO27001（ISMS）認証を取得しており、機密性の高い金融情報を扱う商談でも安心して利用できる点が、金融機関での採用の決め手となっています。
（参考） https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000033891.html
ピタットハウスの事例
不動産仲介大手のピタットハウスでは、「Web接客サービス」を導入し、来店不要でお部屋探しから契約までを完結できる体制を構築しています。
サービスは4つのステップで構成されています。まず「Web接客」では、店舗スタッフとテレビ電話で顔を合わせながら、お部屋の紹介や室内写真の共有を行います。次に「Web案内」では、スタッフが現地から物件をテレビ電話で中継し、室内はもちろん周辺の建物や眺望まで、実際に物件を見ているような体験を提供します。「IT重説」では契約前の重要事項説明をオンラインで実施し、最後に「郵送契約」で署名・捺印や必要書類のやり取りを郵送で完結させます。
このサービスは、遠方からの引っ越しで物件を見に行く時間が取れない方、妊娠中・子育て中で外出が難しい方、仕事が忙しく店舗に行けない方などに活用されています。顧客の来店負担を軽減しながら、検討期間中に他社へ流れるリスクを減らし、成約につなげています。
（参考） https://www.pitat.com/shop/websekkyaku
よくあるご質問（FAQ）
Q1. ZoomやGoogle Meetで十分ではないですか？
A: 営業の「質」を上げたいなら専用ツールが有利です。 Web会議ツールは「話すこと」が目的ですが、商談ツールは「売ること」が目的です。カンペ（トークスクリプト）を見ながら話したり、商談後にSalesforceへ自動で内容が飛ぶ機能は、商談ツールならではの強みです。 [Image comparison table of General Web Meeting Tools vs Sales Specialized Tools]
Q2. 接続トラブルが怖いです。どう対策すれば良いですか？
A: 「ナンバー接続方式」があるツールを選ぶか、事前資料送付を徹底しましょう。 ナンバー接続（4桁の番号を伝えて接続）は、URLが届かない、開けないといったトラブルがほぼありません。また、万が一に備え資料をPDFで事前送付しておき、音声だけでも商談が継続できる準備をすることが鉄則です。
Q3. 録画機能は部下への「監視」になりませんか？
A: 「成功事例の共有（ギフト）」として位置づけることが重要です。 「粗探し」ではなく「〇〇さんのクロージングが素晴らしいので、みんなで学ぼう」というポジティブな文化を作ります。AI分析で自分の「早口」や「沈黙」を客観視できることは、成長意欲の高い若手には喜ばれる機能です。
Q4. 導入費用はどれくらいかかりますか？
A: 月額3万円〜10万円（ルーム課金）程度が一般的です。 1ユーザーあたりの単価で計算する「アカウント課金」と、同時接続数で決まる「ルーム課金」があります。営業担当者が多い場合はルーム課金の方が1人あたりのコストを抑えられます。
Q5. 高齢の顧客でも使いこなせますか？
A: 「アプリ不要」のブラウザ接続型を選べば、ハードルは非常に低いです。 「このURLをタップしてください」と伝えるだけで繋がるツールなら、LINEを使える方であれば問題なく接続できます。特にBtoC向けのツールは、スマホでの操作性が極めてシンプルに設計されています。
まとめ
オンライン商談ツールは、営業活動の効率化と成約率向上を同時に実現できる有効な手段です。移動時間と交通費を削減しながら商談件数を増やし、録画機能でノウハウを可視化して組織全体の営業力を底上げできます。
ツール選定で最も大切なのは、自社の営業課題を明確にすることです。課題が明確であれば必要な機能も自ずと絞り込め、本記事で紹介した20のツールの中から自社の課題に合いそうなものを3つ程度ピックアップし、無料トライアルで比較検討することをおすすめします。
導入を成功させるためには、導入目的の明確化、現場の意見の反映、段階的な導入、定着のための仕組み、継続的な改善という5つのポイントを意識することも重要です。まずは気になるツールの無料トライアルに申し込み、チームと相談することから始めてみましょう。
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