人材育成に役立つ資格11選！取得メリットと成功の秘訣を解説

企業が発展していくうえでは、社員の成長を後押しする「人材育成」が必要です。そして、効果的に社員を育成するには、育成担当者のスキル向上が欠かせません。その助けとなるのが、人材育成に関連する資格の取得です。

とはいえ、「どの資格を取得すればよいのか分からない」という方もいらっしゃるでしょう。この記事では、育成担当者におすすめの資格を11種類紹介します。さらに、人材育成を成功させるために押さえたいポイントも3つ解説しました。スキルを高め、社員と会社全体の成長につなげましょう。

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人材育成に関する資格取得のメリット

育成担当者が人材育成に関する資格を取ると、どのようなメリットがあるのでしょうか？下記の3つに分けて解説します。

• スキルや知識を場当たり的ではなく体系的に学べる
• 人材育成の効果を高められる
• 自身の人事評価向上やキャリアアップ・転職に有利になる

スキルや知識を場当たり的ではなく体系的に学べる

資格取得を通じて、必要なスキルや知識を体系的かつ計画的に学べます。得た理論や実践の枠組みは、人材育成の質を安定的に高めるでしょう。

一方で、資格取得を経ずに知識やスキルを習得しようとすると、学びが場当たり的かつ断片的になりかねません。その結果、経験や感覚に頼った指導をしてしまう可能性があります。

体系的なメソッドを通じ、包括的な視点から育成をする力が身に付くのが、資格取得の強みと言えます。

人材育成の効果を高められる

人材育成に関する包括的な知識・スキルは、指導の質を向上させます。専門的な知識やエビデンスにもとづいたアドバイスが従業員に納得感をもたらし、効率的な成長につながるでしょう。

やみくもな努力を促すだけでは効果は出ません。適切な方向へ導いてこそ、人材の育成スピードが加速します。社員の即戦力化が進み、短期間で実務を任せられるようになれば、生産性アップにも直結するはずです。

さらに、スキルを持つ担当者は1人ひとりへのきめ細かなフォローや支援を行えます。これにより、社員は「自分は大切にされている」という安心感を得て、心理的安全性が高まります。離職率の低下やモチベーション維持につながるでしょう。長期的には、採用コスト削減や育成投資の回収にも結びつきます。

人材育成に関連する資格の取得は、生産性向上や離職防止に寄与する、戦略的な投資といえます。

自身の人事評価向上やキャリアアップ・転職に有利になる

資格取得で身に付けた知識・スキルは、人事評価の向上やキャリアアップにもつながります。

目標設定や進捗管理、フィードバックの技術などの実務で使えるスキルが身に付き、管理職候補としての信頼を得やすくなるでしょう。また、専門的なスキルを持っていることを客観的に証明でき、社内での評価が向上するはずです。

人材育成に関わる資格は、人事関連の業務全般に活かせることが多くなっています。自社でのキャリアアップに加えて、転職時にも役立つのが利点です。

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人材育成に関する資格取得のデメリット・注意点

一方で、人材育成に関する資格取得にはデメリットも存在します。下記の2点に注意しながら、意味のある資格取得を行いましょう。

• 学習時間や受験費用などのコストがかかる
• 資格取得が実務に直結するわけではない

学習時間や受験費用などのコストがかかる

資格取得では費用・時間面での負担がかかります。

金銭的コストは、教材購入やセミナー参加、受験などの費用です。一部の資格では定期的な更新や継続学習が求められるため、取得後も継続的な負担が発生します。

時間面では通常業務との両立が困難で途中挫折するケースが少なくありません。精一杯勉強しても合格できなかった場合、より一層疲弊してしまうでしょう。

会社の支援制度を活用する、業務とのバランスを考えた学習計画を立てる、などの対策が大切です。

資格取得が実務に直結するわけではない

資格で得られる知識は理論中心であり、「資格保有＝優秀なマネージャー」とは限りません。

よって、資格取得そのものを目的とするのは禁物です。現場での経験や人間関係構築が軽視され、人材育成やマネジメントの本質を見失ってしまいます。

また、理論的知識のみでは成果が出にくいため、資格を取得しただけでは昇進や評価につながらないこともあります。

資格は実務でハイパフォーマンスを発揮するための手段であることを踏まえ、現場での応用を意識した学習をしましょう。

【国家資格】人材育成に役立つ資格4選

ここからは、人材育成に役立つ資格を紹介します。まずは国家資格です。国が認定する資格は社会的信頼度が高く、取得によるキャリアアップが大いに期待できます。

以下に、人材育成業務で役立つ国家資格を4つご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

• 中小企業診断士
• キャリアコンサルタント
• 衛生管理者
• 社会保険労務士

中小企業診断士

中小企業診断士は、経営コンサルタントとして国が認める唯一の国家資格です。中小企業の経営課題を診断し、アドバイスや支援を行います。

人材育成は企業の成長戦略の1つです。中小企業診断士の資格取得によって、企業全体のパフォーマンス向上を見据えた人材育成ができるようになるでしょう。企業内で管理部門の関連業務に携わる機会が増えたり、就職や転職で有利になったりする可能性も高いです。

受験資格は特にないため誰でも挑戦可能で、ビジネスパーソンの間で人気が高くなっています。

以下は、試験の概要です。

◆難易度：高め（必要な勉強時間は1000時間程度、合格率は約10%前後）

◆1次試験：択一式（年1回実施）

7科目（経済学・経済政策、財務・会計、企業経営理論、運営管理、経営法務、経営情報システム、中小企業経営・中小企業政策）

◆2次試験：筆記・口述式（年1回実施）

筆記試験→組織・人事、マーケティング・流通、生産・技術、財務・会計の4つの事例について

口述試験→筆記試験科目からランダム

◆その他

5年ごとに「知識要件」と「実務要件」を満たして「更新」を行う必要あり。場合によっては資格の休止手続きを行うことが可能。

詳細は『日本中小企業診断士協会連合会』のウェブサイトをご覧ください。

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、個人が望ましい職業選択やキャリア構築を行えるように支援する専門家です。人生のさまざまな経験を踏まえ、その人がより充実した人生を送れるよう助言やサポートを行います。現代の雇用環境の変化を背景に、2016年に国家資格化しました。

キャリアコンサルタントのスキルは、職場への定着支援や従業員の意欲向上・能力開発につながるため、人材育成の現場で大いに役立ちます。

以下は、試験の概要です。

◆受験資格：下記のいずれかを満たす

・厚生労働大臣が認定する講習の課程を修了した者

・労働者の職業の選択、職業生活設計又は職業能力開発及び向上のいずれかに関する相談に関し3年以上の経験を有する者

・技能検定キャリアコンサルティング職種の学科試験又は実技試験に合格した者

◆難易度：中程度（必要な勉強時間は100～200時間程度、合格率は約70%前後）

◆試験（年3回実施）

・学科試験：択一式

・キャリア理論、職業・雇用・労働市場に関する知識、キャリア支援に関連する法令や制度、カウンセリング技法や倫理について

・実技試験：論述式

・実技面接：ロールプレイングおよび口頭試問（学科試験・実技試験の1週間後に実施）

◆その他

5年ごとに講習を受けて更新する必要あり

詳細は厚生労働省ウェブサイトをご覧ください。

衛生管理者

衛生管理者は、職場の安全管理や従業員の健康の維持・向上を担います。

安全・健康管理を通じて働きやすい環境づくりをすることで、従業員のモチベーションアップが見込めるでしょう。人材育成をする上で大いに役立ちます。

また、労働安全衛生法では、従業員が50人以上いる事業所に対して少なくとも1名の衛生管理者を配置することが義務化されています。企業での需要が非常に高い資格です。

以下は、試験の概要です。

◆受験資格
短大・専門学校・大学卒→実務経験1年以上
高校卒→実務経験が3年以上
それ以外→実務経験10年以上
※詳しくは後述のウェブサイトでご確認ください

◆難易度：中程度
・第一種→必要な勉強時間は100時間程度、合格率は約45％
・第二種→必要な勉強時間は60時間程度、合格率は約50％

◆試験：択一式（月１～３回実施）
　労働衛生、関係法令、労働生理について
　（第一種は有害業務に関わるものを含む、第二種は有害業務に関わるものを含まない）

詳細は『公益財団法人安全衛生技術試験協会』のウェブサイトをご覧ください。

社会保険労務士

社会保険労務士（社労士）は、年金や医療、雇用保険などの社会保険制度に精通した専門家です。人事・労務管理のプロフェッショナルで、従業員が安心して働ける職場環境を整えます。

例えば、労働社会保険の手続きや相談対応、業務中の事故対応など、専門知識が求められる課題に的確に対処できます。労務管理やキャリアサポートに関するアドバイスも行え、企業の人材育成で活躍するでしょう。

試験の概要は以下をご覧ください。

◆受験資格：下記のいずれかを満たすこと

・原則高等専門学校卒以上

・3年以上の実務経験

・弁理士試験や公認会計士試験、不動産鑑定士試験など国家試験合格者

※詳しくは後述のウェブサイトをご覧ください

◆難易度：高い（必要な勉強時間は1000時間前後、合格率は約6%前後）

◆試験（年1回実施）

学科試験：択一式・選択式

・労働関係の内容

（労働基準法、労働安全衛生法、労働者災害補償保険法、雇用保険法、労働保険徴収法、労務管理その他の労働に関する一般常識）

・社会保険関係の内容

（健康保険法、国民年金法、厚生年金保険法、社会保険に関する一般常識）

詳細は、社会保険労務士試験オフィシャルサイトをご覧ください。

【民間資格】人材育成に役立つ資格7選

民間が運営する資格のなかにも、人材育成に役立つものがあります。

ここでは注目の民間資格として、以下の7つをご紹介。国家資格に比べて難易度が幅広くなっていますので、自分に合ったものを選びましょう。

• 産業カウンセラー
• メンタルヘルス・マネジメント検定
• コーチング（ICF）
• PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル）
• ビジネスキャリア検定
• ビジネスキャリア検定
• 人事総務検定
• ビジネスマネジャー検定試験

産業カウンセラー

産業カウンセラーは、心理学に基づいた手法から、従業員のメンタルヘルスケアやキャリア開発支援、職場での人間関係の悩みへの助言を行う専門資格です。

職場でのストレスマネジメントやコミュニケーション改善に役立ちます。人材育成担当者がこの資格の知識を持つことで、従業員一人ひとりの成長を支援し、育成の質を高められるでしょう。

以下は、試験の概要です。

◆受験資格：下記のいずれかを満たす

・協会が行う産業カウンセリングの学識及び技能を修得するための講座を修了した者

・指定の学科、科目専攻をした大学院修了者

※詳しくは後述のウェブサイトをご覧ください

◆難易度：中程度（必要な勉強時間は300時間程度、合格率は60%前後）

◆試験（年2回実施）

学科試験1・2：択一式・記述式

　産業カウンセリング概論、カウンセリングの原理及び技法、パーソナリティ理論、職場のメンタルヘルス、事例検討とスーパービジョンなどについて

実技試験：ロールプレイング

◆その他

5年ごとに講習を受けて更新する必要あり

詳細は一般社団法人日本産業カウンセラー協会のウェブサイトをご覧ください。

メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、大阪商工会議所と施行商工会議所が主催する資格です。心理学に基づき、従業員の心の健康を維持するための知識を学べます。

受験資格に制限がないため、誰でも挑戦しやすいのが特徴。人材育成やチームの管理を担うリーダー・管理職にとって、メンタルケアへの理解が深まる有益な資格です。

以下は試験の概要で、1～3種に分かれています。

◆難易度：種により様々

　種　　主な勉強時間/合格率

・一種　120時間程度/20%前後

・二種　50時間程度/50%前後

・三種　30時間程度/70%強

◆試験

一種・マスターコース（年1回実施）：択一式・記述式

メンタルヘルス対策の意義・基礎知識、人事労務・産業保健スタッフの役割、メンタルヘルスケアの方針・計画・相談体制、教育・職場環境改善など

二種・ラインケアコース（年2回実施）：択一式

メンタルヘルスの意義と基礎知識、職場環境の評価・改善、個々の労働者への対応、社内外資源との連携など

三種・セルフケアコース（年2回実施）：択一式

メンタルヘルスの基本理解と管理者の役割、職場環境の整備と労働者支援、外部リソース活用と復職支援など

◆その他

5年ごとに講習を受けて更新する必要あり

詳細は一般社団法人日本産業カウンセラー協会のウェブサイトをご覧ください。

コーチング（ICF）

コーチングとは、相手の自発的な行動や成長を促すためのコミュニケーション技法のことです。国際コーチング連盟（ICF）は、3つのレベルの資格認定を行っています。コーチングのスキルや知識を証明する、国際的に権威性のある資格です。

社員一人ひとりの潜在能力を引き出す力が身につくでしょう。さらに、グローバル基準の指導力を身に付けた証明になり、社内外での信頼性や影響力が高まります。

今回はACC・PCC・MCCの3つのレベルのうち、最も初歩的なACC（アソシエイト・サーティファイド・コーチ）についてご紹介します。

◆試験以外の取得要件

 ・60時間以上の認定機関によるコーチングトレーニングの受講

・最低8人に対して100時間以上のコーチング経験（内、有料コーチング75時間以上）

・ACC以上の資格のあるメンターコーチによる3ヶ月以上・10時間のメンターコーチング

・クライアントとのコーチングセッションの録音提出、合格の評価

◆難易度：合格率不明

試験の難易度は高くないが、その他の取得要件のハードルが高い

◆試験：択一式（オンラインで随時受験可能）

コーチング倫理、コーチングの定義と境界、コーチング技法・戦略など

◆その他

3年ごとに講座やコーチングを受けて更新する必要あり

詳細はICFジャパンのウェブサイトをご覧ください。

PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル）

PMP（プロジェクトマネジメントプロフェッショナル）は、プロジェクトマネジメント分野で世界的に高く評価される国際資格です。米国の非営利団体PMI（Project Management Institute）が認定しています。

取得を通じて高度な計画立案や進行管理の能力を身に付けることができます。組織やチームを効果的に導くリーダーシップは、人材育成に役立つこと間違いありません。

以下は、試験の概要です。

◆受験資格：下記のいずれかを満たすこと

・大学卒業者の場合→直近8年間に3年以上かつ4,500時間以上のプロジェクトマネジメント経験があること

・高校卒業者の場合→直近8年間に5年以上かつ7,500時間以上のプロジェクトマネジメント経験があること

共通→35時間以上の公式なプロジェクトマネジメントの研修を受講していること

◆難易度：中程度（必要な勉強時間は90時間程度、合格率は60%前後）

◆試験：択一式・選択式（試験会場またはオンラインで随時受験可能）

人・プロセス・ビジネス環境に対する、予測型・アジャイル型・ハイブリッド型のアプローチについて

◆その他

3年ごとに更新が必要。プロジェクトマネジメントに関する学習・実務・貢献活動などが求められる

詳細は一般社団法人 PMI日本支部のウェブサイトをご覧ください。

ビジネスキャリア検定

ビジネスキャリア検定は、人材育成や人事評価を目的とした試験です。中央職業能力開発協会が認定しています。BASIC・3級・2級・1級の4つの段階があり、ビジネスマナー、営業・マーケティング、人事労務など幅広い分野を体系的に学べます。受験資格に制限はありません。

人材育成担当者が取得すれば、教育プランの精度向上や組織全体のスキル向上に直結し、競争力強化につながるでしょう。

以下は、試験の概要です。

◆難易度：級によりさまざま

・BASIC級

　想定される受験対象者：学生の就活内定者や、入社間もない新人層

　合格率：10%〜20%前後

・3級

　想定される受験対象者：実務経験が3年程度で、係長などの管理職を目指す人

　合格率：30%〜50%前後

・2級

　想定される受験対象者：実務経験が5年程度で、現在就いている役職からさらに上の役職を目指す人

　合格率：40%〜60%前後

・1級

　想定される受験対象者：実務経験が10年以上で、部長職以上の管理職を目指す人

　合格率：80%前後

◆試験

・BASIC級　年1回・〇✖式

・3級　年2回・択一式

・2級　年2回・択一式

・1級　年1回・論述式

以下の8つの分野から取得したいものを選択

・人事、人材開発、労務管理

・経理、財務管理

・営業、マーケティング

・生産管理

・企業法務、総務

・ロジスティクス

・経営情報システム

・経営戦略

詳細は中央職業能力開発協会のウェブサイトをご覧ください。

人事総務検定

人事総務検定は一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会が主催する資格です。人事総務分野の専門的な知識と実務スキルを有していると証明できます。

人材開発に関する内容もあり、育成計画の立案や社員の成長支援に直結する知識を習得可能です。

以下は、試験の概要になります。

◆受験資格：

1級、2級は、1つ下の級に合格済みで人事総務スキルアップ検定協会への登録が済んでいる場合に受験可能

◆難易度：低め

◆試験

3級：年2回、択一式・選択式

→人事総務の主な仕事内容、労働保険・社会保険の仕組みおよび新規適用手続き、従業員の採用の手続き、従業員の退職の手続き、給与計算に関する基礎知識、個人情報・マイナンバーの基礎知識など

2級：年2回、択一式・選択式

→労務管理に関する法律知識および人事書式・労使協定・就業規則の作成、従業員に関する労働保険・社会保険手続き、労働保険・社会保険の定例業務など

1級：年1回、記述式・択一式・選択式

→人事総務の重要な手続き、人事総務の予防的・戦略的知識など

※2・3級は、「特別認定講習」を修了することでも取得可能

詳細は一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会のウェブサイトをご覧ください。

ビジネスマネジャー検定試験

ビジネスマネジャー検定では、管理職として必要な基礎知識を体系的に習得できます。効率的にマネジメントや業務知識を学べ、リーダーシップを発揮するうえで役立つでしょう。東京商工会議所の主催で2015年に開始されており、日商簿記検定やビジネス実務法務検定と並ぶ信頼性の高さを誇ります。

取得によって、教育計画や部下育成の質を高めるためのスキルを証明できます。管理職を目指す方や、マネジメントを行う立場の育成担当者にとって有益な資格です。

以下は、試験の概要になります。

◆難易度：低め（必要な勉強時間は30時間程度、合格率は20%～50%前後）

◆試験：択一式（年2回）

マネジャーの役割と心構え、人と組織のマネジメント、業務のマネジメント、リスクのマネジメントなど

詳細は東京商工会議所のウェブサイトをご覧ください。

人材育成を成功させるための重要ポイント

ここまでは、人材育成に役立つ資格をご紹介しました。最後に、人材育成を成功させるためのポイントを、以下の3つに分けてご説明します。

• 目標を設定し、育成すべき人材像を明確にする
• 人材育成に関する制度を整える
• 育成担当者のスキルや知見を高める

目標を設定し、育成すべき人材像を明確にする

1つ目のポイントは、人材育成を行う際、目標を明確に設定することです。

育成担当者は、社員がどのような能力やスキルを身につけてほしいのかを具体的に決める必要があります。目標が明確であれば、教育の内容や進め方に一貫性を持たせやすくなるからです。社員も自分の努力の方向性を理解しやすくなります。

また、目標達成状況を人事評価に組み込むなどインセンティブを確保することで、より高い育成効果が生まれるでしょう。

目標設定は現状を踏まえて大目標・中目標・小目標の3段階に分けるのがおすすめです。具体例は以下の通りです。

大目標：部署全体の生産性を前年比10%向上させる

中目標：情報共有の頻度を増やし、作業の重複や遅延を減らす

小目標：ミーティングでの報告・連絡・相談の精度を向上させる

小目標の達成が中目標に、中目標の達成が大目標に直結するように組み立てると、業務を行う意味や成果の関連性を理解してもらいやすくなります。

さらに、会社の業績や生産性向上に直結する指標を大目標に据えることも重要です。人材育成のメリットを最大化するには、教育内容が会社全体の成果につながるかを常に意識する必要があります。育成担当者は、これらの点に注意しながら、教育計画やスキル向上プログラムを作成しましょう。

人材育成に関する制度を整える

2つ目のポイントは、人材育成に関する制度や仕組みを整えることです。制度やフレームワークが整っていれば、研修や日常業務を通じた育成管理が円滑に進められます。

具体的には以下のような制度や仕組みが考えられます。

・OJT制度：業務を通じたスキル向上の支援

・研修制度：ワークや講義形式での体系的な教育

・人事評価制度：能力や成果に応じた評価

・目標管理制度：個人・チームの達成目標を明確化

・メンター制度：上司や先輩社員による指導・相談体制

・ジョブローテーション制度：さまざまな業務経験を通じた育成

これらの制度を会社全体で共有し、上司や人事が協力して運用することで、育成のメリットを最大化できます。制度の存在や具体的な活用方法を明確に伝えることで、社員の理解も深まり、人材育成の基盤が整うでしょう。

育成担当者のスキルや知見を高める

3つ目のポイントは、育成担当者自身のスキルを高めることです。高品質な教育を実施するためには、担当者のスキルも高い必要があります。

加えて、従業員は無意識のうちに、「この人の指導は信頼に値するか」を判断しています。そのため、担当者が豊富な経験や実績を持つ人が担当者だと効果が高まりやすいです。

下記のような能力や経験があると良いでしょう。

目標管理能力：立てた育成目標や教育課題を整理・管理し、社員の成長を的確に把握する能力

コミュニケーション能力：社員との信頼関係を築き、理解を促す指導や相談ができる力

論理的思考力・判断能力：教育内容や業務課題を分析し、適切な指導や助言を行う力

実務で高い成果を上げた経験

さまざまな課題を解決してきた経験

ただし、実績の多さがそのまま能力・指導力の高さを示すわけではありません。実務経験が豊かな場合も、コミュニケーション力や指導力を高める研修・トレーニングを、意識的に重ねていくのが重要です。

今回取り上げた資格は、こうした能力を身に付けて証明をする上で、大きな役割を果たします。

まとめ

本記事では、人材育成担当者が資格を取得するメリットや役立つ資格、人材育成のポイントをまとめました。

人材育成をするうえで、特別な資格が必ずいるわけではありません。しかし、人材育成担当者のスキル向上は、従業員の成長を促すために必須です。業務内容や目指すキャリアに合わせて適した資格を取得することが、スキル獲得の近道となるでしょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。弊社は他にも多数、人材育成をテーマとした記事を公開しております。人材育成やマネジメントにお悩みの方はご覧いただければ幸いです。また、弊社のサービス『コチーム』は、1on1主体の「スキルマネジメント×目標達成支援×人事評価」を行うパフォーマンスマネジメントツールです。 ご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。

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